富士通研、豪雨被害軽減へ下水道氾濫兆候の低コスト検知技術を開発、電力も削減

【水･土壌環境 その他(水･土壌環境)】 【掲載日】2015.02.17 【情報源】企業／2015.02.10 発表

　富士通グループの研究組織、富士通研究所は、都市で多発しているゲリラ豪雨などの被害軽減に向け、下水道氾濫の兆候を低コストで検知する技術を開発した。情報通信技術（ICT）を活用する。管路施設に組み込む水位計測機能を備えたセンサーの数を減らすとともに、測定水位の変化状況を考慮して電力を制御することで消費電力も大幅に削減する。
　局所的な集中豪雨に伴う浸水被害予防策として、ICTを使ったリアルタイムの下水道水位モニタリングが期待される中、センサーの設置や運用管理のコストなどの課題がある。コストを抑えるには情報を取得するセンサーの数を少なくすることが有効だが、必要最小限のセンサーを設置する箇所を特定することは容易ではなかった。
　富士通研は今回、地形や管路の形状・距離で生じる上流から下流までの水の流れの所要時間を分析し、適切な設置箇所を決める技術を開発した。時間と上流・下流域の水位変化の関係を算出し、関係が弱い箇所へのセンサー設置を省くことができる。さらに、測定間隔を晴天時は長め、水位の変化が大きい降雨時は短めに制御して消費電力を低減する。
　この技術によって、全体の約5分の1のマンホールだけにセンサーを設置して下水道全体の流れが把握・予測できるようになる。状況に応じた電力制御で測定精度を維持しながら消費電力を約70％削減する。太陽光発電のような自然エネルギーのみで動作し、1台あたりの運用コストは従来より約90％削減できる。2015年度中の実用化を目指す。【(株)富士通研究所】