近年の異常気象の要因とされる地球規模の気候変動は、このままでは取り返しの付かないティッピングポイントを迎えようとしています。昨年から順次公表されているIPCC第6次報告書の第1作業部会では、「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」と、現在の地球温暖化は我々の活動によるものと明言しました。また、第3作業部会の報告では、現在の二酸化炭素排出量を続ける限り気温上昇を1.5℃に押さえることは困難であり、早期により強い対応が迫られるとしています。ようやく世界が揃って対応に向かう機運になったと思った矢先に、COVID-19感染症によるパンデミックが起きましたが、それでもこの厄災からの回復をグリーンリカバリーにしようと新たな秩序が見えてきました。こうしたなか、最たる環境破壊である軍事侵攻が起きてしまいましたが、早期の収束を願うと共に、これをチャンスとして脱炭素社会の構築を強く推し進めることが求められます。

当機構は、環境情報普及センターとして1989年に設立以来、環境情報の提供サイトの運営などを通じて、環境分野において活動して参りました。中でも「環境用語集」、「環境Q&A」などは、多くの方にご利用いただいています。また、身近なエコライフを支援するコミュニティサイト「エコナビ」、学童向けの「エコキッズ」なども展開し、専門家から子供まで、幅広く活用いただいています。

さらに、喫緊の課題となった脱炭素社会、循環型社会、自然共生社会を目指す取組みの一翼を担うべく、機構名を「環境イノベーション情報機構」に変更、環境省の二酸化炭素排出抑制対策事業費等、さらには国立公園等の資源整備事業費等の補助事業執行団体として、多くの地方自治体や民間組織と協働し多角的に活動を進めております。

当機構は創立30年余の経験を活かし、信頼できる環境情報を提供するサイトとして、さらに新たな持続可能な社会構築の取り組みに資すべく活動の幅を広げ、質を高める所存です。皆様には、一層のご指導・ご支援をお願い申し上げます。

一般財団法人　環境イノベーション情報機構
理事長　㓛刀（くぬぎ）　正行