世界気象機関など、気候への理解が信頼性のある再エネ移行を後押しと報告

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2025.03.21 【情報源】／2025.03.04 発表

世界気象機関（WMO）などは、2023年を振り返り、「気候の影響を受ける世界の再生可能エネルギーの潜在的資源とエネルギー需要」と題するレビュー報告書を公表した(注)。

これによると、気候変動と再生可能エネルギー（再エネ）は不可分の関係にあり、世界的に再エネへの移行が加速する中、信頼性や回復力のあるエネルギーシステムや電力の需給計画にとって、気象や気候に関する理解がますます重要になっている。

報告書の要点は以下のとおり。
・世界的なエネルギー目標（2030年までに再エネ容量を 3倍、エネルギー効率改善率を 2倍）や気候目標（1.5℃目標）を達成するには、気候情報に基づく多角的なエネルギーが不可欠である。
・自然的要因の気候変動性は再エネに影響を与える：2023年にみられたラニーニャ現象からエルニーニョ現象への移行はエネルギー分野にとって重要な気候要因に影響を及ぼし、風力、太陽光、水力の各発電量やエネルギー需要は地理的な差異が顕著であった。
・季節予報は電力の需給計画に役立つ。
・気候情報は今後のインフラ開発に不可欠である。

(注)
「2023 Year in Review：Climate-driven Global Renewable Energy Potential Resources and Energy Demand」
WMOと国際再生可能エネルギー機関（IRENA）、欧州中期予報センター（ECMWF）のコペルニクス気候変動サービス（C3S）が共同で作成した。

【世界気象機関】