アメリカ環境保護庁、低コスト大気汚染センサーの技術開発を助成

【大気環境 大気汚染】 【掲載日】2016.08.25 【情報源】アメリカ／2016.08.09 発表

　アメリカ環境保護庁（EPA）は、低コストで移動可能、使いやすい大気汚染センサーを開発・使用し、地域の大気質の把握と健康向上に地域社会と共同で取り組む研究プロジェクト6件に計450万ドルを助成すると発表した。

　近年の技術の進歩により低コストの大気汚染センサーが開発されているが、実際の現場での検証が広く行われていない。このため今回の助成プロジェクトでは、地域の大気質データを効果的に収集して地域住民が活用できるようにする方法を検討する。また、センサー及びセンサーネットワークのデータ精度に関する研究を行う。

　特に地域特有の問題に対処し、マサチューセッツ工科大学は、ハワイ島の火山性スモッグのセンサーネットワークを構築し、健康や農作物に影響をもたらすキラウエア火山からの排出物による大気質の変化を追跡する。ワシントン大学では、農村部のヤカマ族やラテンアメリカ系住民の薪の煙への暴露に対処するため、次世代の粒子状物質センサーを用いて地元の学生と共に暴露低減に取り組む。この他、ピッツバーグやサウス・シカゴ、デンバー近隣地域、カリフォルニアで助成プロジェクトが実施される。