アメリカ環境保護庁、大気質改善のための燃料クリーン化へ新たな助成を発表

【大気環境 大気汚染】 【掲載日】2014.06.12 【情報源】アメリカ／2014.05.28 発表

　アメリカ環境保護庁（EPA）のマッカーシー長官は、6つの大学（カリフォルニア大学、コロラド大学、コロラド州立大学、イリノイ大学、ミネソタ大学、イェール大学）に対し、アラスカ先住民や途上国の人々の健康保護と大気質の改善を促進する、家庭の調理用コンロ、照明、暖房に関わる技術と燃料のクリーン化の研究に、新たに総額900万ドルの助成金を拠出すると発表した。従来型の調理用コンロは、大気汚染物質である黒色炭素の主原因となっており、人の健康だけでなく、気温上昇や氷雪融解の加速、降水パターンや強度の変化など気候にも深刻な影響を及ぼしている。マッカーシー長官は、「大気汚染や気候が、健康や環境へ与える影響は国境を越えて拡大する。この助成を利用して、家庭用の調理コンロによる空気汚染に直面する世界各地の30億の人々に、健康リスク削減の新たなツールを提供する」と語った。研究は、クリーンな調理や暖房、照明の方法を用いることによるメリットの評価と広報に重点を置いて行われる。【アメリカ環境保護庁】