イオン環境財団、宮城県亘理町で植樹を実施、3年計画の1年目、海岸防災林を再生

【自然環境 身近な自然の保全】 【掲載日】2016.09.30 【情報源】企業／2016.09.23 発表

　環境保護や生物多様性保全に関する公益活動を手掛けるイオン環境財団（理事長・岡田卓也イオン名誉会長）は、宮城県亘理（わたり）町で同町とともに10月1日に植樹を実施する。3年計画の最初の1年目となり、1万3000本の木を植える。2011年3月の東日本大震災に伴う津波で流失した海岸防災林と、緑豊かな森林の再生を目的にする。

　亘理町は宮城県南東部に位置し、太平洋に面する。自然に囲まれた農業が盛んな町だが、震災で大きな被害を受けた。イオン環境財団は、同県が進める被災地の海岸防災林再生の取り組み「みやぎ海岸林再生みんなの森林づくり活動」に賛同して同県、同町と協定を結び、災害から守るとともに沿岸部の緑再生に向けて植樹することにした。

　1年目の今回は、亘理町と全国のボランティア計1000人が参加し、海岸沿いの同町吉田砂浜の4.3haの面積にコナラ、ヤマザクラ、クロマツ、ケヤキ、エノキ、クリ、シロダモの7種類計1万3000本を植える。この中には震災後に同町で採種・育成した種から育てた苗木も含まれる。同町の町長や隣接する岩沼市の市長も出席を予定している。

　この植樹は、イオンが2012年から実施している東北支援活動「イオン東北復興ふるさとの森づくり」の一環でもあり、植樹を通して復興を後押しする。イオンは復興ふるさとの森づくりなどで8月末までに18万3000本を植えた。グループ店舗などで顧客や従業員に渡した苗木を約1年育て、被災地で植樹するキャンペーンも展開している。