国環研　日本人のライフスタイルに関する世論調査結果を公表

【環境一般 調査/研究】 【掲載日】2015.03.23 【情報源】国立環境研究所／2015.03.20 発表

　国立環境研究所では、平成26年10月に、全国3000名の成人男女を対象に、日本人のライフスタイルについての世論調査を実施した結果を公表した。
　公表された結果概要では、マスメディアに登場するジャーナリストなどが大学や研究機関の研究者よりも情報源として信頼されていること、最近の気候について9割超の回答者が「変わってきている」と感じていること、環境悪化もしくは東日本大震災の将来世代への影響について、いずれも9割以上の回答者が、影響があると考えていること、15％程度の回答者がいつも「農産物を購入する際に、放射能汚染がありそうな産地を避ける」ようにしていること、などが判明したとしている。
　人々は主に新聞、テレビなどのマスメディアから情報を得ており、マスメディアに登場する人たちの発言に重きを置いていることから、東日本大震災後の対応について、様々な施策や放射能に関する知識などの周知にマスメディアの役割はますます重要になるとしている。 【国立環境研究所】