土壌浄化事業計画１件の「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」適合を確認

【水･土壌環境 地下水/土壌汚染】 【掲載日】2006.03.31 【情報源】環境省／2006.03.31 発表

　経済産業省と環境省は（株）クボタから提出された土壌浄化事業計画が、国の「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」に適合していることを平成１８年３月３１日付けで確認した。
　バイオレメディエーションとは生物の働きを利用して汚染物質を分解・無害化し土壌・地下水などの環境汚染浄化・修復を図る技術。特に微生物を利用したバイオレメディエーション投入エネルギーが少なく、コストも低く済む可能性があることから環境浄化のための有望技術の１つと考えられている。
　また「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」は、１７年３月３０日に経済産業省と環境省が告示した指針で、微生物によるバイオレメディエーションの中でも注目が高まっているバイオオーグメンテーション（注１）について、生態系への有害性評価手法や管理手法の基本要件の考え方をまとめたもの。
　今回クボタが提出していた土壌浄化事業計画は、茨城県竜ヶ崎市の農地から採取された菌を使って、土壌中のテトラクロロエチレンをトリクロロエチレンに変換し、続いて土壌改良により、変換したトリクロロエチレンを揮散し、排ガス処理装置で回収・除去するもの。
　使用する菌は、短期間でテトラクロロエチレンをトリクロロエチレンに変換する能力があるが、病原性を持たない安全なものであり、また自然環境中での生存能力が低いため、事業終了後に増殖する可能性が低い。ラットを用いた安全性評価試験の結果でも、ヒトや動植物に対する有害な影響は見られなかった。

（注１）汚染現場に浄化微生物が生息していない場合などに、自然環境から分離した特定の微生物を人工培養し意図的に一定区域に導入する手法。【環境省】