世界気象機関、新型コロナウイルス感染症蔓延下の大気質について報告

【大気環境 大気汚染】 【掲載日】2021.09.22 【情報源】研究機関／2021.09.03 発表

　世界気象機関（WMO）は、「大気質・気候年報」を創刊した。初号は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）蔓延下の変化を報告するものとなった。2020年1〜9月の間、世界の7地域25ヶ国63都市の540地点で大気質を観測し、ロックダウン以前、実施（部分・完全）、緩和の各期間ごとに、2015〜2019年の相当期間と比較した。
　完全実施期間に、NO2は最大70％、PM2.5は最大30〜40％、SO2はすべての地域で25〜60％減少した。COはすべての地域で減少し最大は南アメリカの40％減であった。オゾンは変化無しから微増のヨーロッパ、アジアの25％増、南アメリカの30％増まで地域間の差が大きかった。
　全体としてロックダウンの汚染改善効果は明らかといえるが、気候変動による極端気象が誘発した記録的な砂塵嵐と森林火災により悪化した地域もある。移動は激減したものの、WHOガイドラインのPM2.5値は未達と考えられる都市も多い。2020年の経験は、気候対策と大気汚染対策の関連など今後の課題を明らかにした。
【世界気象機関】