東芝、インドネシア地熱発電所向けにEtaPRO（TM）を活用したIoTサービスの契約を締結

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2022.09.22 【情報源】企業／2022.08.23 発表

　東芝エネルギーシステムズ株式会社は、インドネシア現地法人で、エネルギー及びインフラ事業を手掛ける東芝アジア・パシフィック・インドネシア社を通じて、このたび、インドネシアのPT Geo Dipa Energi （Persero）（GDE社）のパトハ地熱発電所の発電設備向けに発電所の利用率向上を目的として、IoT・人工知能（AI）技術を適用した地熱発電所のトラブル予兆診断技術や性能監視に関するIoTサービスの契約を締結した。同社グループとして初めての、地熱発電所向けIoTサービスの商用案件となる。

　同サービスは、2019年10月に同発電所向けにNEDOの実証事業として適用していたものを商用化し契約したもので、実証事業において同社IoTサービス導入によるトラブル予兆診断技術の有効性が認められたことで契約締結となった。本サービスで提供するシステムには、同社が昨年事業買収を行った、「EtaPROTM（エタプロ）」が活用されており、EtaPROTMが商用案件として地熱発電所に適用されるのは世界初となる。

　技術的な特徴としては、各種センサーから得られる日々の発電所の運転データをAI手法により解析し、正常な運転時にトラブルの原因となる異常兆候を検出することにより、トラブルによる発電所の停止回数および停止期間の短縮を実現するもので、NEDOの実証事業においてトラブル発生率を20%以上抑制できることを確認している。タービンに流入する蒸気の状態が火力と異なり不安定であるなど、地熱発電所特有の状況下で異常兆候を検出できるようになったことも大きな特徴となる。
【株式会社東芝】