キリンホールディングス、バリューチェーン上流の温室効果ガス排出量などを調査

【エコビジネス 環境マネジメント】 【掲載日】2015.03.05 【情報源】企業／2015.02.27 発表

　キリンホールディングスは、グループのバリューチェーン（価値連鎖）上流の温室効果ガス排出量、水使用量、土地利用面積と、世界の主要事業所の水リスクを調べた。生じる環境負荷を地球が賄える能力とバランスさせる資源循環100％社会に向け、水資源、生物資源、容器包装、温暖化の各テーマで進める取り組みの一環だ。
　温室効果ガス排出量、水使用量、土地利用面積は、キリンビール、キリンビバレッジ、メルシャン、小岩井乳業を対象に算定した。2013年の場合で温室効果ガス排出量はサプライチェーンがCO2換算で112万9655t、自社は同29万5903tだった。水使用量はそれぞれ9718万1700m3、1476万7859m3、土地使用量は22万8126ha、385haだった。
　自社とサプライチェーンの負荷を比べると、サプライチェーンが温室効果ガス排出量は4倍、水使用量は7倍だった。原料の環境負荷比較では、温室効果ガス排出量はアルミ缶が47％と最も比率が高く、PETボトルの11％、麦芽・ワイン等の10％と続いた。水使用量は乳製品の34％、麦芽・ワイン等の18％、糖化製品等の15％の順だった。こうした結果を調達部門と共有してリスクを把握する。
　水リスクは、日本は相対的にリスクが低く、将来も大きな変化がないと見られる。一方、オーストラリアは極めて高く、2025年以降の水ストレス増加が予想される。ブラジルは高い地域と低い地域が混在し、中国とベトナムは高くなかった。今後、レベルに合わせた対応を進める。【キリンホールディングス(株)】