平成24年のヒートアイランド現象解析結果を公表

【環境一般 まちづくり】 【掲載日】2013.07.02 【情報源】気象庁／2013.07.01 発表

　気象庁は、平成25年7月1日、平成24年の関東・東海・近畿地方におけるヒートアイランド現象について調査を行い、「ヒートアイランド監視報告（平成24年）」として取りまとめ、公表した。
　ヒートアイランドは、都市の気温が周囲よりも高い状態になる現象のことで、気温の高い地域が都市を中心に島のような形になることから、このように呼ばれている。
　気象庁では、平成16年度から関東地方と近畿地方におけるヒートアイランド現象の特徴について調査を行い、「ヒートアイランド監視報告」として毎年公表している。
　今回の報告では、日本の主要都市の8月平均気温は100年あたり約2〜2.5℃の割合で上昇しており、この要因として、温室効果ガスの増加に伴う地球規模の温暖化に加え、都市化の影響による局地的な気温上昇（ヒートアイランド現象）を挙げている。
　ヒートアイランド現象の強度や影響範囲は、長期的な都市化の進行に伴って徐々に変化しているが、日照や風向等の天候条件によっても異なると考えている。このため、平成21年（2009年）〜24年（2012年）の各年の8月の天候条件でヒートアイランド現象による気温への影響を都市気候モデルにより評価したところ、関東地方各地で高温となった平成22年（2010年）8月、及び平成24年（2012年）8月は、内陸部ではヒートアイランド現象の影響も特に強かったことが判明。その要因としては、日照時間が長く地表面加熱が大きかったことや、風向が南寄りだったために沿岸部の都市の存在によって風速が弱められ、海風による気温上昇の抑制効果が低下したことが影響していたと考えられることから、平成22年、平成24年8月の関東地方内陸部では、太平洋高気圧の勢力が強かったこと等の自然の天候要因に加えて、ヒートアイランド現象が特に強かったことが、平均気温をさらに押し上げていたことが判明した。【気象庁】