世界気象機関、再エネの出力変動性に気候科学に基づく予報で対応することを推奨

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2026.01.29 【情報源】研究機関／2026.01.13 発表

世界気象機関（WMO）は、エネルギー需要と再生可能エネルギー発電量は、気候・気象の変化に強く相関することを示す国際再生可能エネルギー機関（IRENA）との共同報告書を発表した。

2024年に世界のエネルギー需要は1991–2020年比4％増加し、再エネ容量は4,400GWを超えた。
しかし地域別に4つの指標（風力発電量、太陽光発電量、降水量・水力発電量、気温・エネルギー需要）を用いて分析したところ、その地域の気象条件によってエネルギー需要の程度、再エネの種類別発電量の増減には大きな差異があった。

報告書は、極端気象の再エネシステムへの負荷は増加しているが、季節予報や早期警戒情報に基づく負荷管理・貯水池運用・インフラスケジューリング・越境電力取引などにより需要と供給の不安定性は軽減可能として、レジリエントなエネルギーシステム構築には、気候科学に基づく地域エネルギー計画立案が重要と強調している。

【世界気象機関】