IEA　「2008年版世界エネルギー見通し」を公表

【エネルギー その他(エネルギー)】 【掲載日】2008.11.19 【情報源】その他／2008.11.12 発表

　国際エネルギー機関（IEA)は、11月12日、「2008年版世界エネルギー見通し（WEO 2008）」を公表。何もしなければ世界のエネルギー需要は、2006年から2030年にかけて45％も増加するとして、直ちに、エネルギー供給を確保し、温暖化を防止する対策を講じる必要があると訴えた。
　金融危機や景気後退等の影響を受け、昨年の予測より伸び率は低下しているが、石油の需要は現在の1日8500万バレルから、2030年には1億600万バレルに増加する。絶対量で最も増加が見込まれるのは石炭で、エネルギー消費量の増加分のうち3分の1を占める見込み。
　現在の状況が続けば、エネルギーに関連したCO2排出量は、2006年から2030年にかけて45％増加し、41ギガトンに達するが、増加分の4分の3は、中国、インド及び中東地域によるものだという。
　なお、「WEO 2008」では、2013年以降の気候変動対策についても分析し、キャップ・アンド・トレード制度、セクター別協定、国の対策などを組み合わせた混合型の政策アプローチが望ましいとしている。
　予測によると、世界気温の上昇を3℃以内に抑えるためには（CO2濃度を550ppmで安定化）、2030年までに世界の温室効果ガス排出量を33ギガトン以内に抑えこみ、その後も長期的に削減する必要がある。この場合、低炭素エネルギー（再生可能エネルギー、炭素回収・貯留技術を導入した火力発電所、原子力発電所等）が一次エネルギーに占める割合を2006年の19％から、2030年には26％に増やす必要があり、エネルギー関連への投資額を4兆1000億ドル（世界の年間GDPの0.2％）以上増額することが必要。ただし、エネルギー効率化による燃料コスト削減効果は7兆ドル以上に上るという。
　さらに、世界気温の上昇を2℃以内に抑えるためには（CO2濃度を450ppmで安定化）、2030年までに温室効果ガス排出量を26ギガトン以内に抑え込まなければならない。この場合、低炭素エネルギーが一次エネルギーに占める割合を36％に増やし、エネルギー関連への投資額を9兆3000億ドル（世界のGDPの0.6％）増額する必要があるという。【国際エネルギー機関】