一般財団法人環境イノベーション情報機構
一般家庭の自動車111台でエコドライブ診断 結果通知で5.8%のCO2削減
【地球環境 地球温暖化】 【掲載日】2003.07.09 【情報源】環境省/2003.07.08 発表
地球温暖化対策推進法に基づく、地方自治体、企業、NPO、住民などの地域のパートナーシップ組織「地球温暖化対策地域協議会」によるエコドライブ診断モデル事業の結果が平成15年7月8日までにまとまった。今回の調査は北海道旭川市、札幌市、宮城県仙台市、新潟県上越市、大阪府東大阪市−−の全国5か所の地域協議会が平成15年2月の1か月間実施した。
調査は(1)地域協議会が乗用車を保有している一般家庭を選定、(2)モニター家庭の自動車計111台に燃料噴射量、エンジン回転数、走行速度などを自動収集する機器を設置し、(3)機器が収集した情報を無線パケット通信網を利用してセンターに集約、さらに(4)モニター車両の運転状況や燃費、CO2排出量などを解析し、(5)解析に基づく診断結果を運転者に通知する−−という内容。
2月1日から9日にかけては解析を行うだけで運転者に診断結果を伝えなかったが、2月10日から28日までは、燃費やCO2排出量や、「アイドリング時間が長い」などモニター車両の運転特性を踏まえたアドバイスを1週ごとに電子メールやホームページを通じて運転者に提供。情報提供前と提供後の走行内容を比較した。
その結果、情報提供開始後は調査対象全車両の平均で提供前より5.8%(車両1台10km走行あたり)のCO2削減を達成。エコドライブの実施により、実際にCO2削減が可能であることが実証されたという。【環境省】