日本郵船、船上でゴミを分解してエネルギーに転換する亜臨界水処理技術のサステイナブルエネルギー開発株式会社に出資

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2022.09.28 【情報源】企業／2022.08.26 発表

　日本郵船株式会社は8月25日、都市で発生する可燃性廃棄物などの未活用資源によるエネルギー供給事業を手掛けるサステイナブルエネルギー開発株式会社に出資した。

　サステイナブルエネルギー開発社は、可燃ゴミなどの有機物を亜臨界水処理技術で分解して最終的にバイオ燃料などのグリーンエネルギー製品を生成するISOPシステム（イソップシステム=Integrated Subcritical water Organic waste Power generation system）を展開している。同社はサステイナブルエネルギー開発社への出資により、同社の革新的な技術の商業化をサポートし、船上でISOPシステムを用いてゴミやスラッジなどの有機性廃棄物からエネルギー原料を生成する共同検討を行う。将来的には生成したエネルギー原料の船舶用燃料としての応用など、今後の研究開発を通じて、船上における脱炭素化の実現を推進していく、としている。

　ISOPシステムは、可燃ゴミなどの有機物を密閉空間で亜臨界水処理技術により低分子化合物に分解し、さらさらした粉状のエネルギー原料を生成する一連の装置群から構成される革新的なシステムとなる。生成されたエネルギー原料はバイオ石炭、メタンや水素などのバイオガス、バイオコークスといったグリーンエネルギー製品として再利用することが可能。既存の焼却炉のようにダイオキシンなどの有害物質を発生させないため、環境に優しい点が特徴となる。
【日本郵船株式会社】