日本郵船、省エネ装置の最適な組み合わせで既存船のGHG排出削減へ

【エネルギー 省エネルギー】 【掲載日】2022.08.18 【情報源】企業／2022.07.08 発表

　日本郵船は7月7日、ナカシマプロペラ株式会社、流体テクノ株式会社と、船尾部の水の流れを改善し、燃費効率を向上させる省エネ装置（省エネ付加物）の効果検証、ならびに省エネ付加物の最適な組み合わせの選定、および既存船舶への導入を行う業務提携契約を締結した。これに伴い、今後3年間で、同社が運航するドライバルク船のうち、約50隻に最適な省エネ付加物を新たに導入し、燃費効率の向上による既存船舶からの温室効果ガス（Greenhouse Gas：GHG）排出削減を目指す。

　船舶は、通常、水から受ける船体の抵抗や、流れの乱れが少なくなればなるほど省エネルギー運航が可能となるため、船舶用工業界や造船業界では船体に取り付けることで抵抗の軽減や流れの改善を可能とするさまざまな省エネ付加物の開発が進んでいる。一方で、個々の省エネ付加物の効果は製造した船舶用機器メーカーによって検証されているものの、異なる船舶用機器メーカーが製造した複数の省エネ付加物の相乗効果や、最適な組み合わせの検証が課題となっていた。

　この課題解決のため、同社は、船舶のプロペラや省エネ付加物を開発・製造する船舶用機器メーカーのナカシマプロペラ社、流体解析の技術力を持つ船体設計会社の流体テクノ社と協業する。

　これは海事産業における新しい試みといえ、三社の持つ知見や強みを活かし、複数の省エネ付加物のベストミックスに共同で取り組むことを通じて、従来比で1%から8%の燃費効率改善と、それに伴うGHG排出削減効果が期待される。
【日本郵船株式会社】