ダイキン、エアコン暖房と省エネに関する意識調査を実施

【エネルギー 省エネルギー】 【掲載日】2022.03.22 【情報源】企業／2022.02.01 発表

　ダイキン工業株式会社は、2月の「省エネルギー月間」に合わせ、全国約500名の男女を対象とした「エアコン暖房と省エネに関する意識調査」を実施した。
　政府は毎年2月を「省エネルギー月間」と定めている。石油や石炭、天然ガスなど、限りあるエネルギー資源がなくなってしまうことを防ぐため、省エネ意識の高揚と定着を図るもので、気温が下がる冬の時期、特に1〜2月は暖房や給湯の使用により、1年間の中で最もエネルギーの使用量が増える時期となる。
　総務省が実施する「家計調査」の統計でも直近5年間で毎年1〜2月（使用月）の電気代が、1年間のピークであることが見て取れる。資源エネルギー庁の「エネルギー白書2021」でも、家庭における年間のエネルギー消費のうち、冷房の占める割合は2.7％であるのに対し、暖房は24.7％と大きくなっており、冬の時期において暖房に関わるエネルギー消費はかなりの割合を占めていることが想像できる。
　暖房に使用される機器は、灯油やガスを使用するものから電気を使用するものまで多くの選択肢がある。中でも家庭での使用率が最も高いのがエアコン。住宅の断熱性の向上や気密性の高まりにより、空気を汚さずに部屋を暖めることができるエアコンの使用率はますます高まっている。2月の省エネ月間に、家庭での省エネを推進するためにはエアコンを上手に使うことが重要となる。そこで今回、「エアコン暖房の使用実態や省エネに対する意識について調査」を実施した。今回の調査では、7割以上が暖房にエアコンを用いている実態や、半分以上がエアコンの設定温度を控えめ（低め）にするなど、省エネに取り組んでいることがわかった。昨年来、電気料金の値上げが続くこともあり、6割以上が「省エネに対する意識が高まっている」と回答する結果となった。
【ダイキン工業株式会社】