ソーラーフロンティア、総務省の太陽光発電設備廃棄に関する勧告で対応を実施

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2017.09.26 【情報源】企業／2017.09.21 発表

　ソーラーフロンティアは、総務省が9月8日に公表した「太陽光発電設備の廃棄処分等に関する実態調査の結果に基づく勧告」を受け、対応・確認を実施している。同社は昭和シェル石油の100％子会社で、太陽電池の生産・販売を手掛ける。損壊した太陽電池パネルの危険性の周知を徹底し、使用済みモジュールは産業廃棄物での処理を推奨する。

　総務省は、将来使用済み太陽電池パネルの排出量急増が予想されることから実態調査を行い、環境省や経済産業省に勧告した。災害による損壊パネルの対処で感電などの危険性やその防止措置の確実な実施の徹底、使用済みパネルの適正処理・リサイクルでは、有害物質情報提供義務の明確化や回収・適正処理システム構築の検討を求めた。

　ソーラーフロンティアは災害で損壊した太陽電池パネルへの対処について、これまでも地震・水害などが発生する度に、感電の危険性の周知を図ってきた。今後も自社のウェブサイトや代理店による告知などを通じて、周知を徹底する、とした。使用済みパネルの適正処理・リサイクルに関しては、原則として産業廃棄物での処理を勧めている。

　太陽電池モジュールは解体後、アルミフレームはアルミ原料にリサイクルされ、端子箱やケーブルも金属部がリサイクルできる。パネル本体は粉砕処理後にガラス骨材としてコンクリートやレンガなど建材原料に再利用可能で、ソーラーフロンティアはこうした処理を行っている。今後自社の情報公開を進め、業界団体と連携して対応する。
　
【ソーラーフロンティア株式会社】