ボン技術専門家会合、再生可能エネルギーへの大規模・迅速な投資で、気温上昇を2℃に抑えることは可能と指摘

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2015.06.17 【情報源】国連／2015.06.03 発表

2015年6月3日にボンで開催された気候変動技術専門家会合で、専門家らが再生可能エネルギーに関する議論を行った。再生可能エネルギーは、同年12月に成立予定のパリ合意が発効する2020年までの気候変動への取組としてきわめて有望とされている。専門家らは、エネルギーシステムの脱炭素化は、技術的・経済的にも実現可能であり、技術の飛躍的進歩と政策によって進展している。しかし、地球の気温上昇を2℃に抑えるには、再生可能エネルギーの迅速かつ大規模な供給増加と投資が必要である、と指摘した。
　国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、大気中のCO2は、2030年までに再生可能エネルギー供給を倍増させることで86億トン、エネルギー効率化によって73億トンが削減され、これによって大気中の平均濃度を450ppm以下に留め、気温上昇を2℃に抑えることが可能になるという。
86億トンの削減には2030年までに年間6500億ドルの投資が必要であるという。ここ数年、再生可能エネルギーへの投資は増加傾向にあり、投資の増加が技術のコスト競争力を高め、技術の進歩がさらなるコスト削減へとつながっている。専門家会合は、官民双方からの一層の投資を期待するとしている。【国連気候変動枠組条約】