国際エネルギー機関、エネルギー貯蔵技術の可能性と投資の必要性を指摘

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2014.04.03 【情報源】その他／2014.03.19 発表

　国際エネルギー機関（IEA）は、同機関が発行する最新の報告書「技術ロードマップ：エネルギー貯蔵」の中で、エネルギーシステムの構築や低炭素社会の実現に重要な手段であるエネルギー貯蔵の技術に関し、電力部門の脱炭素化のため、2050年までに米国、EU、インド、中国だけで少なくとも3800億ドルの投資が必要との評価を公表した。加熱・冷却用の熱エネルギー・電力を貯蔵することで、夜間・冬用の太陽熱貯蔵など必要に応じたエネルギー供給が可能になり、システムの柔軟性・信頼性の向上と再生可能エネルギーの導入・促進が図れるという。同報告書は、2050年までに上記4カ国・地域に推定310ギガワットの系統連系型大容量蓄電設備を追加設置することで、再生可能エネルギーを統合する脱炭素シナリオを示している。
　現在、蓄電を代表するものに揚水発電があり、ほかにも超伝導電力貯蔵等の多くの技術が開発されているが、蓄電・蓄熱技術の市場展開を促すためには、高性能・長寿命・低コストを図る研究開発が必要になる。IEAの分析では、そのための投資に関する提言も行っている。【国際エネルギー機関】