アメリカ環境保護庁とエネルギー省、汚染地を活用した再生可能エネルギーの可能性を評価する新たなツールを開発

【エネルギー 再生可能エネルギー】 【掲載日】2012.05.16 【情報源】アメリカ／2012.04.25 発表

　アメリカ環境保護庁（EPA）とエネルギー省の国立再生可能エネルギー研究所（NREL）は、太陽および風力エネルギー発電システムの設置可能性について、活用されていない場所や、汚染された土地を評価する新たなツールを開発した。このツールにより、技術的な専門知識を持たない地域住民や土地所有者でも、再生可能エネルギーの可能性を評価することができる。EPAは全国に49万ヵ所、ほぼ1500万エーカーの汚染された土地があると推定しており、アメリカの太平洋南西地域にあたるEPA第9管区のブルメンフェルド管区長は、「あらゆる地域社会に再生可能エネルギーシステムを設置するチャンスはある。土壌汚染サイト（ブラウンフィールド）や放棄された土地などで太陽光や風力を利用すれば、数十億ワットのクリーンエネルギーを提供することも可能」と述べている。再生可能エネルギーシステムの設置により、その土地の経済的価値の上昇、持続可能な土地再利用、環境関連の地域雇用創出がもたらされ、発電するクリーンエネルギーはシステム周辺で利用することも送電網に連系することもできるという。【アメリカ環境保護庁】