ドイツ、2040年以降に極端な降雨が増加することが研究結果で指摘される

【地球環境 地球温暖化】 【掲載日】2011.02.25 【情報源】ドイツ／2011.02.15 発表

　ドイツ連邦環境庁は、ドイツ連邦住民保護自然災害支援庁、ドイツ技術支援局、ドイツ気象局と共同で実施した今後の降雨量の変化に関する研究結果を公表した。これによると、気候変動は今後顕著に現れ、2040年以降は年間を通じて極端な降雨の増加が予想されており、洪水被害が大幅に拡大する。そのため、政治、経済、社会は、早期に異常気象に対し備えを行う必要性を指摘している。例えば、冬季では、2100年までにドイツの多数の地域で、24時間以内に1平方メートルに付き10リットルから100リットルの雨量を持つ豪雨が増える。特に、2040年以降、その頻度は大幅に増えるという。沿岸地域では、極端な降雨が1960年から2000年と比較すると倍になり、沿岸地域とアルプス地域に挟まれた地域では50％増える。夏期は、50％増加する地域もありながら、北東地域では軽く減少するとしている。
　連邦環境庁のフラスバース長官は、「研究結果により、回避不可能な気候変動の影響に対する予防をより一層強化する必要が示された」と述べた。特に豪雨は、水供給やエネルギー供給といったインフラや交通網に大きな影響を与える。連邦環境庁は、環境と社会への異常気象の影響を実施し、地域ごとの事情に沿った適応対策が必要であると指摘している。例えば、都市では豪雨による影響が大きく、水に配慮した都市形成といった適応対策が重要な意味を持つという。そのため連邦環境庁は、自治体に対し、分散型の雨水浸透システムの構築や、水の逃げ場となるような土地の設置を推奨している。【ドイツ連邦環境庁】