環境リンク集｜EICネット

環境リンク集

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国立公園[一般]自然環境 >> 自然公園

No.226 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/nature/index.html

　このサイトでは、各々国立公園・野生生物事務所が作成したホームページへリンクが設けられている。「国立公園一覧」では、全国28ヵ所の国立公園の概要が紹介されており、「地図で見る国立公園」では公園の位置が確認できるようになっている。2001年5月現在、「草原を考える広場…九州地区国立公園・野生生物事務所」、「大雪山国立公園…西北海道地区国立公園・野生生物事務所」、「釧路湿原国立公園…東北海道地区国立公園・野生生物事務所」、「山陽四国地区国立公園・野生生物事務所」の４つのサイトが紹介されている。
ＲＤＢ（レッドデータブック)種情報検索[研究]自然環境 >> 野生動植物

No.225 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/rdb/rdb_f.html

　野生生物の生息状況は常に変化しており、その評価は定期的に見直す必要がある。国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）における、定量評価のための新カテゴリー採択やリストの見直しにあわせて、環境省でも、レッドデータブックの改訂作業が行なわれている。このサイトでは、レッドデータブックカテゴリー（環境省1997）の詳細やレッドリスト見直し状況をみることができる。レッドリストはCSVファイルでダウンロード可能となっている。また、ワイルドカードを用いた曖昧検索などのシステムが充実しており、調べたい種の生息状況などに容易にアクセスすることができる（ブック掲載データの多くは平成13年度５月現在、改訂中）。
レッドリスト・レッドデータブックについて[一般]自然環境 >> 野生動植物

No.224 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/nature/redlistS/index.html

　環境省では、絶滅の危機に瀕した生物種の保全を行うためにレッドデータブックを作成している。ＩＵＣＮ（国際自然保護連合）で採択された新カテゴリーとリスト見直しに合わせて、レッドデータブックの更新作業が進められている（平成13年２月現在、全分類群リストを公表済み、両生爬虫類、植物分野などは完成している）。このサイトでは、(1)哺乳類、(2)鳥類、(3)爬虫類・両生類、(4)汽水・淡水魚類、(5)植物の５つの分類から各々レッドリストをみることができる。レッドリストでは、絶滅に瀕している危機度合毎に、種名、学名が整理されている。また、関連する報道発表資料へのリンクも設けられている。
日本の自然保護地域[一般]自然環境 >> 自然公園

No.223 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/jpark/jpark.html

　このサイトでは、日本全国の自然環境保全地域や国立・国定公園等の所在、概要・特徴、面積などの情報が整備されている。(1)「原生自然環境保全地域」、(2)「自然環境保全地域」、(3)「都道府県自然環境保全地域」、(4)「国立公園」、(5)「国定公園」、(6)「都道府県立自然公園」、(7)「鳥獣保護区」、(8)「生息地等保護区」（工事中）、(9)「ラムサール条約登録湿地」（工事中）、(10)「世界自然遺産」というように保全地域のカテゴリが網羅されていて、地図や一覧表から必要な保全地域の情報にアクセスできるようになっている。
自然環境保全基礎調査[研究]自然環境 >> 野生動植物

No.222 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/kiso/fnd_f.html

　自然環境保全基礎調査とは、「緑の国勢調査」とも呼ばれ、我が国における自然環境の現況及び改変状況を把握し、自然環境保全の施策を推進するための基礎資料とするために、自然環境保全法第４条の規定に基づき概ね５年ごとに実施している調査である。このサイトでは、全調査が(1)陸域に関する調査、(2)陸水域に関する調査、(3)海域に関する調査、(4)生態系に関する調査、(5)その他の５つのカテゴリに分類されて、調査結果概要を豊富な図表でみることができる。
生物多様性情報システム（J-IBIS）[一般]自然環境 >> 生物多様性

No.221 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/J-IBIS.html

　生物多様性情報システム（ J-IBIS： Japan Integrated Biodiversity Information System ）とは、我が国の生物多様性や自然環境に関する様々な情報を収集し、広く提供するためのシステムであり、環境省生物多様性センターが管理・運営している。このサイトでは、「自然環境保全基礎調査」、「地域の自然を調べる」、「新ＲＤＢ種情報」、「生物多様性関連の法律・条約」、「日本の自然保護地域」、「関連機関リンク」などのコンテンツが設けられている。フリーワード検索など、必要な情報が素早く探せるよう工夫されている。
里山における保護ふれあい活動団体の情報提供のお願い[一般]自然環境 >> 身近な自然の保全

No.220 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/nature/satoyama/index.html

　新しい環境基本計画では、「里山をはじめとする二次的自然環境を多様な生物の生息・生育空間、自然とのふれあいの場、都市域の緑地などと位置付け、稀薄化した人と自然との関係を再構築するための保全を推進する」とされている。このため、環境省自然環境局では、平成11年度から（財）日本自然保護協会に委託して全国の里山におけるふれあい活動の事例収集を行っている。このサイトからは、全国各地の団体がこうした取組みを紹介できるような掲示版( http://www.satoyama.org/ )が設けられており、試験運用(平成13年5月現在)がなされている。
生物多様性国家戦略[一般]自然環境 >> 生物多様性

No.219 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/nbsap.html

　生物多様性国家戦略は、地球環境保全関係閣僚会議により、平成７年10月に策定された。これは、我々の子孫の代までも、生物多様性の恵みを受けることができるよう、国の取組みの基本方針と施策の方向性を定めたものである。このサイトでは、「生物多様性国家戦略の本文(和文)」、生物多様性国家戦略の進捗状況の点検結果「第１回点検（平成９年）～第４回点検（平成12年）」、戦略改定のための学識経験者による懇談会での検討状況として、「生物多様性国家戦略懇談会について」、「第１回～第２回の懇談会資料」（PDFファイル）などにアクセスすることができる。
生物多様性条約[一般]自然環境 >> 生物多様性

No.218 | 2001.6.7

http://www.biodic.go.jp/convention/cbd.html

　生物多様性は人類の生存を支え、人類に様々な恵みをもたらすものである。1992年5月に「生物多様性条約」がつくられ、1995年12月までに日本を含む137ヶ国がこの条約に入り、世界の生物多様性を保全するための具体的な取組が検討されている。この条約によって、経済的・技術的な理由から生物多様性の保全と持続可能な利用のための取組が十分でない開発途上国に対する支援が行われることになっている。このサイトでは、「生物多様性条約の本文（和文）」と、「生物多様性条約事務局（ＣＢＤ）へのリンク（英文）」が、掲載されている。
ラムサール条約第７回締約国会議の記録[一般]自然環境 >> 生物多様性

No.217 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/nature/ramsar/index.html

　湿地は渡り鳥を始めさまざまな野生生物の生息の場であるとともに、水質の浄化や人と自然の交流の場として等、豊かな機能を有している。生物多様性の保全が国際的に大きな流れとなるなか、1999年５月にコスタリカでラムサール条約の第７回締約国会議が開催された。会議では、ラムサール条約登録湿地の選定基準の枠組みが再検討され、生物地理区分に着目して区分ごとの代表的な湿地を選定するという新らたな考え方が導入され、従来基準も含めて、具体的な基準適用ガイドラインが策定された。このサイトでは、この会合の記録資料全文をPDFファイルでみることができる。
自然環境・自然公園[一般]自然環境 >> その他(自然環境)

No.216 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/nature/index.html

　このサイトは、環境省自然環境局で作成されている。原生自然から身近な自然までそれぞれの地域に応じた自然環境の保全、自然とのふれあいの推進、生物多様性の保全や野生生物の保護管理、国際的取組みの推進などの施策の状況をみることができる。「新着情報」、「報道発表資料」、「報告書」、「行政資料」等の目次分類は他の部局と共通である。「行政資料」では、「自然環境全般」、「生物多様性関係」、「生物多様性情報システム（J-IBIS)」、「自然公園関係」、「野生生物・鳥獣保護関係」、「動物の愛護と管理について」、「付属機関」(リンク)のカテゴリから関連する情報にアクセスすることができる。
ＫＯＵＫＥＮ－ＮＥＴ大気環境・保健情報センター[一般]健康・化学物質 >> 公害予防/被害

No.215 | 2001.6.7

http://www.kouken.or.jp/

　KOUKEN-NET 大気環境・保健情報センターは、環境省所管の公害健康被害補償予防協会（公健協会）が運営する情報提供サイトで、ぜん息、慢性気管支炎、肺気しゅなどの疾患の予防や健康回復に関する情報と大気汚染の歴史、大気汚染の現状と対策、さらには最新の低公害車に関する最新情報を随時更新している。「センターのご案内」、「ぜん息などの情報館」、「大気環境の改善情報館」、「公健協会のご案内」、「お問合せ」といったコンテンツからなっており、「予防事業だより」や「すこやかライフ」といった定期刊行物もみることができる。
「化審法」に基づく届出等のご案内[一般]健康・化学物質 >> その他(健康・化学物質)

No.214 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/chemi/info/guide01.html

　平成13年１月６日から「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律」（「化審法」）が従来の厚生省及び通商産業省の共管から、厚生労働省、経済産業省及び環境省の３省共管体制に変更された。このサイトは、「新規化学物質の製造（輸入）届出等について」、「少量新規化学物質の申出手続について」、「化審法に基づく届出様式等の変更について」の３つのコンテンツからなっており、必要とされる届出書、計画書などの申請書類などをPDFファイルで得ることができる。
ＬＣ／ＭＳを用いた化学物質分析法開発マニュアル[研究]健康・化学物質 >> その他(健康・化学物質)

No.213 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/chemi/anzen/lcms/index.html

　ＧＣ／ＭＳ（ガスクロマトグラフィー／質量分析法）は難揮発性物質、熱不安定物質等の分析は困難であるが、ＬＣ／ＭＳ（液体クロマトグラフィー／質量分析法）は、難揮発性、高極性、熱不安定化合物を直接的に分析対象とすることができることから、環境測定、分析の分野への全面的な導入が強く期待されている。このサイトでは、「ＬＣ／ＭＳを用いた化学物質分析法開発マニュアル」の全文をPDFファイルで得ることが出来る。マニュアルでは、第１章ＬＣ／ＭＳの歴史と概要、第２章ＬＣ／ＭＳ装置の構造と原理、第３章ＬＣ／ＭＳに用いるＬＣ分析法、第４章ＬＣ／ＭＳに用いるＭＳ分析法、第５章ＬＣ／ＭＳにおける試料処理、第６章応用編、資料／おわりにからなっている。
花粉症保健指導マニュアル[一般]健康・化学物質 >> アレルギー

No.212 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/chemi/anzen/kafun/html/001.html

　このサイトでは、最近、社会問題となっている花粉症の保健指導マニュアルとして作成されている。「花粉症とは」、「保健指導のあり方」、「花粉症の概要」、「花粉について」、「対策」、の目次から多くの関連情報を得ることができる。参考として、「スギ・ヒノキ科花粉の飛散数マップ」、「花粉症関連保健衛生業務主管部（局）課一覧」、「花粉情報一覧」などが掲載されている。
化学物質の生態影響試験について[一般]健康・化学物質 >> 環境ホルモン

No.211 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/chemi/sesaku/seitai.html

　環境省では、化学物質の生態リスク評価に資するため、平成７年度から、化学物質の生態毒性の試験を進めており、これまでの成果を「生態影響試験事業」のページからみることができる。また、試験結果の信頼性を確保し、データを国際的にも利用可能なものとするため、OECDのGLP（優良試験所基準）を踏まえた「生態影響試験実施に関する基準」を定めている。「OECDのGLP」、「生態影響試験実施に関する基準」のページからは、こうした参考情報もみることができる。
業務用・施設用蛍光灯等のＰＣＢ使用安定器の事故対策[一般]健康・化学物質 >> 有害物質/PRTR

No.210 | 2001.6.7

http://www.env.go.jp/chemi/pcb2/index.html

　経済産業省及び環境省は、業務用・施設用蛍光灯等のＰＣＢ使用安定器を含めたＰＣＢ全般の情報について、広く情報提供を行っている。このサイトでは、「業務用・施設用蛍光灯等のＰＣＢ使用安定器に係る安全対策について」、「ＰＣＢ使用安定器の”使用・保管実態の調査”について」、「ＰＣＢ使用安定器の安全対策（交換等）について」、「ＰＣＢ使用安定器の保管、管理について」、「ＰＣＢが付着した場合の応急措置について」、「ＰＣＢ安定器（コンデンサ）を使用した照明器具」、「使用済みＰＣＢ安定器の保管方法」など、報道発表資料を中心とした多くのリンクが設けられており、ＰＣＢ使用安定器対策の実施、ＰＣＢ問題への理解などに役立つ情報を得ることができる。
ＰＣＢ処理の推進について（第ニ次報告）平成10年６月[一般]健康・化学物質 >> 有害物質/PRTR

No.209 | 2001.6.6

http://www.env.go.jp/chemi/PCB/pcb-2.html

　(財)日本環境衛生センターに設置された「ＰＣＢ混入機器等処理推進調査検討委員会」では、平成９年10月の中間報告において、新たなＰＣＢ処理技術を評価し、住民理解を得ながら処理を推進すべきとの提言をまとめた（ http://www.env.go.jp/chemi/PCB/PCB0.html ）。引続き検討が重ねられた第二次報告では、処理を実際に進めるためにどのような問題点があるのか、どのように住民理解を得ていくのか、必要なシステムは何かといった点がまとめられている。このサイトでは、報告の全文テキスト、資料編のPDFファイルなどをみることができる。
化学物質と環境（年次報告書）[一般]健康・化学物質 >> 有害物質/PRTR

No.208 | 2001.6.6

http://www.env.go.jp/chemi/kurohon/index.html

　「化学物質と環境」（通称「黒本」）は、環境安全課が昭和49年以来実施している化学物質の環境調査結果をまとめて公表する年次報告書である。このサイトでは、平成８年版から平成12年版「化学物質と環境」に至るまでの報告書概要を観測結果などの図表入りのHTMLでみることができる。
内分泌攪乱化学物質問題について[一般]健康・化学物質 >> 環境ホルモン

No.207 | 2001.6.6

http://www.env.go.jp/chemi/end/index.html

　内分泌攪乱化学物質（通称：環境ホルモン）とは、ホルモン類似作用をもち、人及び生物の生殖と発育という基本的な生物の生存条件に影響を与える可能性が懸念されている化学物質のことである。環境省では、これらの化学物質がどの程度の影響を与え、また、このようなホルモン類似の作用を持つ化学物質がどれほど存在するのか、必要とされる対策などについて検討を重ねてきている。このサイトでは、平成11年10月「平成11年度第１回内分泌攪乱化学物質問題検討会の開催について」の報道発表資料から、「平成12年度第３回内分泌攪乱化学物質問題検討会」までの、内分泌攪乱化学物質問題に係る多くの検討会合資料、議事概要、報道発表資料にアクセスすることができる。