佐藤洋　国立環境研究所理事・エコチル調査コアセンター長に聞く、環境中の化学物質の子どもへの影響

エコチル調査は、胎児への曝露の影響を科学的に解明すること

大塚理事長（以下、大塚）―　本日はご多忙の中、エコチャレンジャーにお出ましいただきありがとうございます。佐藤さんは、国立環境研究所の研究担当理事、そして昨年1月からはじまったエコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）のコアセンター長として活躍されておられます。今日は、エコチル調査について、社会との接点を中心にお話を伺いたいと思います。
　はじめに、エコチル調査の目的および概要をご説明いただけますでしょうか。

佐藤理事―　エコチル調査の大きな目的は、環境化学物質の胎児期曝露、すなわち、胎内にいる胎児に母親が摂取する化学物質が移行し、出生後の子どもの発育・発達に及ぼす影響を明らかにすることです。社会の中に、環境中の化学物質に対する漠然とした不安があると思います。10数年前に、環境ホルモンの健康影響が大きな問題になりました。また、魚貝類中のメチル水銀の胎児期曝露が心配されたこともあります。エコチル調査は、胎児への曝露の影響を科学的に解明することで、そういう漠然とした不安に対し答えを出すのが目的ともいえます。

大塚―　胎児期への母親の影響が大きく、今お話しがあった、魚貝類の摂取のような食習慣・食文化がかかわるとなると、日本人に特有の環境化学物質の影響があるとお考えなのでしょうか。

佐藤理事―　魚貝類のメチル水銀の話をしましたが、日本人の食事は世界的にみて魚貝類への依存が高いのはまちがいありません。魚貝類は、良質なタンパク源であり、健康に良い不飽和脂肪酸などの栄養素を多く含みます。一方で、魚貝類の体内で化学物質が生物濃縮することも事実です。メチル水銀だけでなく、PCBやダイオキシン類、あるいはまだ十分に研究が進んでいないPOPs類（残留性有機汚染物質）などの影響もあるでしょう。現在の日本の環境をみると、大気も水もきれいになり、化学物質の曝露源として重要なのは食べ物だろうと考えています。食べ物は国によって大きく異なりますので、日本で環境汚染物質の影響をていねいに調査することは大きな意義があります。

大塚―　エコチル調査の大きな特徴は、10万組の母子を対象に13年間フォローすることですが、国際的にこのような調査は行われてきたのでしょうか。

佐藤理事―　一番有名なのは、デンマークのフェロー諸島で、住民が多く摂取する歯クジラに含まれるメチル水銀の影響を調べようと1980年代終盤にはじまった調査で、調査対象者は現在20歳くらいになっています。そのほか、セイシェル共和国の調査もあります。ノルウェーやアメリカでもエコチル調査に類似の調査が行われているのですが、対象者数、フォローする期間、対象化学物質の種類数からみて、エコチル調査が最も充実したプログラムといえます。

胎児は弱いうえに感受性が高いために曝露の影響が残りやすい

大塚―　日本はもちろん、国際的にもエコチル調査が重要な意味をもつことはよくわかりました。改めて、胎児に焦点をあてる意義について、乳児や幼児を対象にする場合との違いも含め、ご説明いただけますでしょうか。

佐藤理事―　胎児は、1つの受精卵からはじまって60兆を超える細胞に分裂します。その発生の過程で、いろいろな弱い部分があると考えられます。たとえば、神経系は胎児の発育後期に形成されますが、そのときに化学物質に曝露された影響が、発育・発達の過程で行動異常などの形で現れてくる可能性があります。言い換えると、胎児は弱いうえに感受性が高いために曝露の影響が残りやすいのです。もちろん、乳児期に母乳を介しての曝露も重要で、エコチル調査ではこの影響も明らかにしようと考えています。

大塚―　化学物質の影響として注目される食べ物について、多くの方々が心配するのは、どのような食物摂取パターンあるいは食習慣が問題なのかだと思います。そのような心配にも答えるプログラムなのでしょうか。

佐藤理事―　エコチル調査では、具体的にどのような食生活が良いか悪いかまでは考えていません。それぞれの化学物質が、影響を及ぼすか及ぼさないか、及ぼす場合には摂取量と影響がどのような関係になっているかを明らかにする計画です。しかし一方で、エコチル調査で食品の摂取頻度を把握しますので、それぞれの環境汚染物質あるいは化学物質の食品中の含有量のデータベースと合わせれば、食生活パターンとも関連づけることができるでしょう。
　エコチル調査では、個人情報を消去した形のデータを、エコチル調査に参加しない研究者にも公開しますので、このテーマでしたら栄養学の専門家に解析してもらえることを期待しています。

大塚―　主たる対象の化学物質ですが、エコチル調査で分析しようとしているのはどのくらいの種類になるのでしょうか。

佐藤理事―　水銀や鉛などの重金属類、POPs類、農薬などの多くの化学物質を対象にするのですが、最終的な数はまだ決定していません。それにはいろいろな理由があります。まず、気になる化学物質は多くあるものの、化学物質の濃度の分析に用いる試料は、たとえばお母さん方の血液や臍帯血ですから、分析につかえる量に限りがあることです。もうひとつは、たとえばダイオキシンとPCBは一方が高ければ他方も高いという関係なので、どちらかを測ればすむかもしれません。もちろん、予算のことも考えなくてはなりません。

大塚―　出生してから、乳児期・幼児期の段階を経てフォローする13年という期間を設定されたのは、どのような考えに基づいておられるのでしょうか。

佐藤理事―　子どもが生まれてからの発達段階を考えると、乳児期、小学校に入るころまで、小学校を終えてから思春期がはじまる中学校に入るころまで、それから成熟して20歳代ぐらいまでに分けられると思います。人間の一生となると、次世代の出産をするまで、今ですと30歳前後でしょうか、そこまでやるべきとの考えもあるでしょう。いろいろな意見を踏まえて、まずは思春期を迎えるところまでとしたのですが、ほぼ思春期がはじまる13歳としたのは医学的な見地からも妥当と思います。

大塚―　人間の健康への影響、病気もそうでしょうが、その原因として昔から｢遺伝と環境｣とよく言われてきました。子どもが生まれてから10年あるいは15年経ってから、化学物質の影響がでることはどう考えればいいのでしょうか。

「走りながら考える」という方針

佐藤理事―　一番わかりやすいのは、ご存知のように、同じ汚染物質に同じような曝露を受けても、影響が出る人と出ない人がいることです。それは、遺伝的な背景が違うために代謝機構が違っている可能性が考えられます。エコチル調査は、このような関係をはっきりさせる設計になっています。もう少し具体的に申し上げると、臍帯血を出産時に採取させていただき、DNAを含む分子生物学的な解析ができるようになっています。ただし、分子生物学的な解析は技術的な進歩が激しいものですから、具体的な分析内容などはもう少し経ってから決めることにしています。「走りながら考える」という方針です。

大塚―　少し話が変わるかもしれませんが、今までに3回のエコチャレンジャーのインタビューをしたところ、昨年3.11の東日本大震災のことが毎回話題になりました。エコチル調査は、基本的な枠組みがずっと前に決められたわけですが、大震災の影響は考慮されるのでしょうか。

佐藤理事―　エコチル調査は、化学物質の影響を把握することが最大の目的ですが、健康にかかわる要因を幅広く考慮していますので、化学物質以外の要因とも関連づけられる可能性はあります。宮城県と福島県の参加者を対象に、震災の影響、その後の生活上での困難さやストレスの影響、あるいは放射線被曝の影響も把握できるかもしれません。ストレスについてのアンケートはエコチルの調査項目にはいっていますし、放射線の被曝量はエコチル調査ではできませんが、福島県による調査結果を利用できる可能性があると思います。
　しかし、大きな問題が2つあります。第1に、放射線に被曝されたときの状況を捉えるのがむずかしく、何が低濃度放射線被曝の影響かを特定すること自体もむずかしのです。第2に、エコチル調査に参加される方の問題があります。宮城県では、被災地の石巻市や気仙沼市で応募が再開され順調に進んでいますが、福島県の避難地域では、10数人の方が登録された段階で地震が起き、それ以降はリクルート業務ができない状態がつづいています。

大塚―　被曝にかかわる充分な情報を得るのは大変なことかもしれません。しかし、大震災の影響をできる限り明らかにすることは科学者の責務と思いますので、よろしくお願いいたします。

佐藤理事―　はい。その可能性についていろいろな面から検討している段階です。

エコチル調査の実施体制

大塚―　佐藤さんは、エコチル調査のコアセンター長を務めておられますが、今話がでた宮城県・福島県を含め、全国に15カ所のエコチル調査のユニットセンターがあります。コアセンターとユニットセンターは、どのような関係なのでしょうか。

佐藤理事―　ユニットセンターは、参加者の募集・受け入れに責任をもち、フォローアップ調査も担当します。いわば最前線での活動を担うわけで、各地域にある大学などの医療機関のスタッフと行政機関のスタッフが、中心的な役割を果たしています。一方、コアセンターはプログラム全体の基本計画をつくり、予算配分をし、問題が起きたときの調整を担当します。また、収集されたデータや採取された血液などの生体試料の保管を受けもちます。

大塚―　生体試料を含め、収集されたものはコアセンターがすべて保管するのですか。

佐藤理事―　はい。データの保管のために新たにデータセンターを立ち上げましたし、生体試料は国立環境研究所と外部の保管施設に集まりはじめています。

大塚―　大変な調査ということがよくわかります。1年が過ぎた段階ですが、期待どおり進んでいること、修正する必要が生じたことなどがあろうかと思います。どのような状況なのでしょうか。

佐藤理事―　参加者の募集をはじめてから1年を少し過ぎました。10万人の参加者を3年かけて受け入れる計画で、今3万人近くの方が登録を済まされており、ほぼ予定どおりに進んでいます。全体に順調ですが、参加者が臍帯血バンク（移植用に保管する臍帯血の情報を一元的に管理する全国に11ある公的機関）に登録される場合の臍帯血の扱いについて調整が行われました。エコチル調査より臍帯血バンクを優先していただくことになっています。

大塚―　調査で得られたデータの公開について、調査に参加されている研究者とそうでない研究者とでどのように違うのでしょうか。また、データが政策に反映されるまでの道筋についてもお話しいただければと思います。

佐藤理事―　このことについては、ていねいにお話しするほうがいいと思います。エコチル調査は、全体調査、詳細調査、追加調査の3つにわかれています。全体調査は10万人を対象にして、全国統一のプログラムに基づいて行われます。しかし、すべての家庭を訪問し居住環境を調べるようなことは不可能ですので、詳細調査はランダムに選んだ対象者だけを対象に行います。

大塚―　詳細調査の対象は何パーセントぐらいになるのでしょうか。

佐藤理事―　調査の内容にもよりますが、5000人程度を考えています。
　もう1つの追加調査は、各ユニットセンターの判断でなされるものです。提案するユニットセンターの地域を超えて広域で調査することも可能ですが、あくまで全体調査に影響を与えないことが条件です。
　データの分析と公開にかんして大事なのは、エコチル調査の経費が税金から支出されていることです。データはもちろん公開しますが、コアセンターをはじめエコチル調査に参加しているメンバーがまず分析し、その結果を社会にお返しすることが基本になります。同時に、エコチル調査のメンバー以外の方々にも、公開したデータをさまざまなアイディアで解析していただきたいと思っています。日本中の研究者あるいは海外の研究者に期待しています。エコチル調査は、大型疫学調査がもつ役割を果たすとともに、国際的にも信頼される調査にしたいと考えています。

広い意味でのリスクコミュニケーションをしっかりすること

大塚―　国際性という点では、今までの大型疫学調査は欧米を中心になされてきたと思います。日本でこれだけ大がかりな調査ができることは、大きな国際貢献になると期待しています。
　国内に話を戻し、成果の公開については、佐藤さんが最初に指摘されたように、社会に生じている子どもの健康に対する漠然とした不安への対処が重要と感じています。いろいろとお考えになっておられることと思いますが、エコチル調査の成果の活用方針についてお願いします。

佐藤理事―　われわれの立場から大切と思っているのは社会へのはたらきかけで、広い意味でのリスクコミュニケーションをしっかりすることです。調査をはじめる前から、国内での公開シンポジウムや国際シンポジウムを開催し、エコチル調査の目的や内容および成果の意義を説明してきました。調査がはじまってからも、たとえば先日には、北九州市で国際シンポジウムと一般向けのシンポジウムを開催し、最近までの状況をお伝えしたところです。
　調査ははじまったばかりですが、この段階での成果の一例として、妊婦さんの血清コレステロールのレベルにかんする新しい知見について紹介しました。妊娠中に血清コレステロール値が上昇するのはよくみられますが、その原因が、コレステロールの中でも善玉コレステロールといわれるHDLの上昇によるので過度な心配は不要なことです。いずれにしても、このような公開シンポジウムを毎年行い、社会に積極的に発信していくつもりです。
　これから多くの結果が出てきますので、すべてのユニットセンターと成果を共有しながら、たとえば産婦人科の臨床医の先生方へも情報を伝え、お母さん方の心配に対し、「これは大丈夫」「これは気にしたほうがいいからもっと調べましょう」、と活用されることを期待しています。さらに、より組織的な社会への働きかけを、コアセンターと各ユニットセンターで協働しながら進めてきたいと考えています。

大塚―　ご紹介があった、妊婦の血清コレステロールの分析結果は、大規模調査のメリットがあらわれているのだろうと思います。期待するところがますます大きくなっていると感じます。
　最後になりますが、EICネットは多くの方々にみていただいておりますので、今までお話しいただいたことも含め、佐藤さんからのメッセージをお願いいたします。

佐藤理事―　エコチル調査は大規模調査で、それも長い期間をかけて結果が出てくるものです。したがって、成果は今生まれてくるお子さんたちよりも、次世代の方々に役立つ部分が大きいともいえますが、エコチル調査の成果を活用し、環境省や厚生労働省が中心になり国の政策にとりこむことで、よりよい子育ての環境ができると確信しています。もちろん、エコチル調査にかかわる立場からは、成果の迅速な還元に努力いたしますが、相応の時間がかかることをぜひ理解いただきたいと思います。
　第2に、エコチル調査は将来世代の健康にかかわることですので、直接参加されない方々にもさまざまな立場から関心をもっていただきたいと思っています。そういう方々のために、エコチルサポーターという制度を創り、ニュースレターで状況を詳細に提供することもはじめていますので、よろしくお願いいたします。
　最後になりますが、エコチル調査はそれ自体がお子さんたちと一緒に育っていく調査にしたいと、私はよく申し上げています。周到に準備した基本計画はあっても、新たな試みですので、必要が生じれば修正すべきと考えるからです。このような状況にご理解いただき、エコチル調査が育ち上がっていくのをみていただきたいのです。

大塚―　最後におっしゃった、エコチル調査それ自体を育てていくことが、準備段階からかかわってこられた佐藤さんの現在の心境と感じました。大きな成果を期待しています。お忙しい中、本日はどうもありがとうございました。

エコチル調査国際シンポジウム in 北九州（環境省提供）