サマータイム

中高緯度の国では、夏は日の出が早く日の入りが遅くなるため、時計を標準時より1時間早めるために導入されている制度。地球温暖化対策の一環として、省エネと温室効果ガスの削減が見込めるとして、日本においても、洞爺湖サミット（2008年）に向け、一時立法化の動きがあった。

経済産業省の試算では、サマータイムが導入されると、原油に換算して年間約60万キロリットルの省エネ効果があり、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を44万トン削減することが可能。また、退社後や放課後の日没までの時間が伸び、余暇の充実にもつながると期待されたが、労働時間延長の懸念や通勤事情などからの反対も根強く、また、効果を疑問視する声もあり、立法化が断念された。なお、日本では、戦後の昭和23年にGHQの指導により夏時刻法が制定されたが、寝不足や労働強化になるなどの世論の反発が強まり27年に廃止されている。（2015年2月改訂）