生活科

1989年の学習指導要領改訂によって、小学校低学年の理科と社会科に代わり新設された教科。

具体的な活動を通して思考するという発達上の特徴がみられる低学年期児童に、直接体験を重視しながら生活上必要な習慣や技能の指導充実などを目指すもの。「自分と身近な人々、社会及び自然とのかかわりに関心をもち、自分自身や自分の生活について考えさせる」ことを通して「自立への基礎を養う」という目標に教科の特質がある。

新設時は、全国的に様々な議論や混乱が巻き起こったが、現在はほぼ定着した感がある。一方、実践の画一化や体験の自己目的化、一過性でイベント的活動が多いなどの指摘もされる。新設から10年が経過した1999年の学習指導要領改訂で3学年以上に「総合的な学習の時間」が位置付けられたことから、両者の関連性も今後重要となる。

生活科の単元名や英訳が示すように、自分と社会や自然との関わりを捉える身近な環境教育とも見なせる。