地盤沈下

自然的・人為的な要因により、地表面が広い範囲にわたって徐々に沈んでいく現象。自然的要因とは地震による地殻変動などを指すが、環境保全上問題となるのは、地下水の大量揚水や鉱物資源の採取などによる人為的要因による地盤沈下である。また、トンネル工事や農地排水など、土木開発や農地開発が原因となることもある。

環境基本法（1993）による公害の定義では、「事業活動その他人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる...地盤の沈下（鉱物の掘採のための土地の掘削によるものを除く。）...」とされている。

地盤沈下が起きると、いわゆる「海抜ゼロメートル地帯」が生じたり、地表面と河川等との高低差がなくなり、排水が悪くなることによる冠水や、また道路や建物などの建造物が物理的に歪みや破壊を受けるなどの障害が発生し、社会的に大きな被害が発生する。

沈下の防止対策としては、地下水の汲み上げの禁止（ビル用水法、工業用水法、地方条例などによる）のほか、使用後の水や天然ガス採取後の地下水を元の滞水層に戻す地下水人工涵養などがある。ひとたび生じた沈下を回復させることは困難で、堤防のかさ上げ、損傷個所の補修といった対症療法しかない。

現在では、各種の規制措置の効果が出て、沈下現象は全国的に沈静化してきている。しかし過去からの累積の沈下によるゼロメートル地域は、関東平野134km²、新潟平野208km²、濃尾平野374km²、大阪平野71km²、筑後･佐賀平野207km²となっている。