持続可能な開発のための教育

国際的な政治経済の会議での議論を通じて形成されてきた概念。

ストックホルム会議（1972）以降に一般化した「環境教育」が、ブルントラント委員会報告『Our Common Future』（1984）に盛り込まれ注目を浴び、さまざまな場面で議論されてきた「持続可能な開発」という概念と並行して、持続可能性の概念を追及するための教育として発展してきた。テサロニキ宣言（1997）で、内容に関する一定の到達点をみることができる。統一的な見解が得られているわけではないが、環境教育の進化した段階と見なす傾向が強い。

「個人の態度の変化」から「社会的、経済的、政治的構造及びライフスタイルの転換」へ、あるいは、「気づき、知識、理解、技術の習得」から「公正、正義、民主主義、尊敬、行動する力」など、前者を内包しつつ射程を広げている。

Developmentを発展と訳したり、より漠然と「持続可能性のため（の教育）」と称することもある。