新規登録用語
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- 1：インバースマニュファクチャリング
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→ インバース・マニュファクチュアリング
（インバースマニュファクチャリング）
- 2：動物の愛護及び管理に関する施策を総合的に推進するための基本的な指針
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→ 動物愛護管理基本指針
（ドウブツノアイゴオヨビカンリニカンスルセサクヲソウゴウテキニスイシンスルタメノキホンテキナシシン）
- 3：自動車の燃費基準 Automobile Fuel Efficiency Targets
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（ジドウシャノネンピキジュン）
- 4：都市・農村計画（環境影響評価）規則【英国】 Town and Country Planning (Environment Impact Assessment) Regulations
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（トシノウソウケイカク（カンキョウエイキョウヒョウカ）キセイ）
- 5：生態系ネットワーク
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→ 緑の回廊
（セイタイケイネットワーク）
- 6：一般廃棄物処理計画 Municipal Waste Management Program ／ Domestic Waste Management Plan
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（イッパンハイキブツショリケイカク）
- 7：福島原子力事故調査委員会
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→ 東電事故調
（フクシマゲンシリョクジコチョウサイインカイ）
- 8：指定化学物質 Designated Chemical Substances
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（シテイカガクブッシツ）
- 9：エコシステムマネジメント Ecosystem Management
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（エコシステムマネジメント）
- 10：原産国 Country of Origin
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（ゲンサンコク）
- 11：省エネルギーラベル Energy-saving Label
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（ショウエネルギーラベル）
- 12：砂漠化土地面積 Desertificated Land Area
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（サバクカトチメンセキ）
- 13：国際排出権取引モデル International Trading of Emissions Allowances
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（コクサイハイシュツケントリヒキモデル）
- 14：ポリ塩化ジベンゾフラン Polychlorinated dibenzofuran
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（ポリエンカジベンゾフラン）
- 15：野焼き Noyaki
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（ノヤキ）
- 16：リゾート開発 Development for Resort
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（リゾートカイハツ）
- 17：NbS
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→ 自然を活用した解決策
（エヌビーエス）
- 18：水俣市立水俣病資料館
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→ 水俣病資料館
（ミナマタシリツミナマタビョウシリョウカン）
- 19：炭素税 Carbon Tax
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（タンソゼイ）
- 20：国連人間環境会議 United Nations Conference on the Human Environment ／ Stockholm Conference
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（コクレンニンゲンカンキョウカイギ）
- 21：日中渡り鳥保護協定 Agreement between the Government of Japan and the Government of the People’s of China for the Prote
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（ニッチュウワタリドリホゴキョウテイ）
- 22：熱帯産合板
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→ 合板
（ネッタイサンゴウバン）
- 23：漁獲可能量（TAC） Total Allowable Catch
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（ギョカクカノウリョウ）
- 24：国際自然保護連合 International Union for the Conservation of Nature and Natural Resources
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（コクサイシゼンホゴレンゴウ）
- 25：地球温暖化防止活動推進員 Voluntary Advisors who Promote Awareness Raising for Climate Friendly Lifestyles
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（チキュウオンダンカボウシカツドウスイシンイン）
- 26：液体捕集法
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（エキタイホシュウホウ）
- 27：ホン 英語表記ない
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（ホン）
- 28：自然保護官 Rangers for Nature Conservation（Park Ranger）
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（シゼンホゴカン）
- 29：ニッチ niche
／ ecological niche
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（ニッチ）
- 30：ハナシノブ
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（ハナシノブ）
- 31：殺虫剤 Insecticide
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（サッチュウザイ）
- 32：資源の有効な利用の促進に関する法律
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→ 資源有効利用促進法
（シゲンノユウコウナリヨウノソクシンニカンスルホウリツ）
- 33：水辺植生 Riparian Vegetation
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（ミズベショクセイ）
- 34：シロレイシガイダマシ類 Drupellas
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（シロレイシガイダマシルイ）
- 35：夜間離着陸訓練 Night Landing Practice
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（ヤカンリチャクリククンレン）
- 36：農振法
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→ 農業振興地域の整備に関する法律
（ノウシンホウ）
- 37：盛土（土壌汚染対策）
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（モリド(ドジョウオセンタイサク)）
- 38：グリーン・レメディエーション Green Remediation
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（グリーンレメディエーション）
- 39：スケール Scale
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（スケール）
- 40：国土緑化推進機構 National Land Afforestation Promotion Organization
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（コクドリョッカスイシンキコウ）
- 41：EPA Environmental Protection Agency
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（イーピーエイ（またはエパ））
- 42：環境的に持続可能な交通(EST: Environmentally Sustainable Transport)に関する「京都宣言」
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→ 環境的に持続可能な交通に関する京都宣言
（カンキョウテキニジゾクカノウナコウツウニカンスルキョウトセンゲン）
- 43：EMS
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→ 環境管理システム
（イーエムエス）
- 44：エコロジカル・フットプリント ecological footprint
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（エコロジカル・フットプリント）
- 45：環境リスク Environmental Risk
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（カンキョウリスク）
- 46：英国スターンレポート
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→ スターンレビュー
（エイコクスターンレポート）
- 47：定点調査 Fixed Point Observation Method
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（テイテンチョウサ）
- 48：浚渫 Dredging
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（シュンセツ）
- 49：野生動植物保護地区 Wild Species Protection Zone
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（ヤセイドウショクブツホゴチク）
- 50：レッド・プラス
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→ REDD＋
（レッドプラス）
索引
環境用語集は、環境行政研究会の協力により作成・更新しています。
