新規登録用語
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- 1：プラスチックごみの一括回収 Bulk Collection of Plastic Garbage
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（プラスチックゴミノイッカツカイシュウ）
- 2：休暇村 National Park Resort Villages
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（キュウカムラ）
- 3：国際資源パネル International Resource Panel
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（コクサイシゲンパネル）
- 4：汚濁原単位 Emission Factor
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（オダクゲンタンイ）
- 5：規制基準（悪臭） Regulatory Standard (of Offensive Odor)
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（アクシュウキセイキジュン）
- 6：米国熱帯林行動ネットワーク
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→ 熱帯林行動ネットワーク
（ベイコクネッタイリンコウドウネットワーク）
- 7：ふるさと自然ネットワーク Development of Country Nature Networks
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（フルサトシゼンネットワーク）
- 8：地中海投棄規制議定書 Protocol for the Prevention of pollution of the Mediterranean Sea by Dumping from Ships and Aircraft
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（チチュウカイトウキキセイギテイショ）
- 9：2010年目標 2010 Biodiversity Target
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（ニセンジュウネンモクヒョウ）
- 10：自然保護取締官
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（シゼンホゴトリシマリカン）
- 11：バンカーオイル
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→ バンカー油
（バンカーオイル）
- 12：エコファースト制度 ECO FIRST
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（エコファーストセイド）
- 13：国家気候保全プログラム【ドイツ】 Nationales Klimaschutzprogram（独）
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（コッカキコウホゼンプログラム）
- 14：耐空証明 Airworthiness Certification Procedures
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（タイクウショウメイ）
- 15：持続可能性報告書 Sustainability Report
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（ジゾクカノウセイホウコクショ）
- 16：シンク
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→ 吸収源
（シンク）
- 17：スモールマウスバス
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→ コクチバス
（スモールマウスバス）
- 18：ベルゲン会議 Bergen Conference
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（ベルゲンカイギ）
- 19：気候介入
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→ ジオ・エンジニアリング
（キコウカイニュウ）
- 20：経済的手法 Economic Instruments
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（ケイザイテキシュホウ）
- 21：廃棄物焼却施設
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→ ごみ焼却施設
（ハイキブツショウキャクシセツ）
- 22：森林インストラクター Forest Instructor
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（シンリンインストラクター）
- 23：砂漠化に関するハバナ宣言 Havana Declaration of the Heads of State and Government on the Implementation of the United Nations
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（サバクカニカンスルハバナセンゲン）
- 24：モントリオール・プロセス Montreal Process
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（モントリオールプロセス）
- 25：船底塗料汚染 Ship Bottom Paint Pollution
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（センテイトリョウオセン）
- 26：今後の自動車排出ガス低減対策のあり方について
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（コンゴノジドウシャハイシュツガステイゲンタイサクノアリカタニツイテ）
- 27：FAO
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→ 国連食糧農業機関
（ファオ）
- 28：ガソリンの無鉛化 Lead Phaseout
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（ガソリンノムエンカ）
- 29：愛知目標
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→ ポスト2010年目標
（アイチモクヒョウ）
- 30：特定猟具使用禁止区域 Certain Hunting Equipment Prohibited Area
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（トクテイリョウグシヨウキンシクイキ）
- 31：雨水利用 Rainwater Utilization／Utilization of Rainwater
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（アマミズリヨウ）
- 32：ダーウィニズム Darwinism
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（ダーウィニズム）
- 33：極域成層圏雲 Polar Stratospheric Cloud
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（キョクイキセイソウケンウン）
- 34：活性汚泥 Activated Sludge
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（カッセイオデイ）
- 35：悪臭気体排出施設 Malodorous Gas Emitting Facility
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（アクシュウキタイハイシュツシセツ）
- 36：自動車利用適正化対策
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→ マイカー規制
（ジドウシャリヨウテキセイカタイサク）
- 37：救命ボート倫理 Life Boat Ethics
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（キュウメイボートリンリ）
- 38：質量分析法 mass-spectrometry
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（シツリョウブンセキホウ）
- 39：自然環境事務所 Regional Office for Nature Conservation
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（シゼンホゴジムショ）
- 40：南洋材 Araucaria
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（ナンヨウザイ）
- 41：民間取組等と連携した自然環境保全
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→ OECM
（ミンカントリクミトウトレンケイシタシゼンカンキョウホゼン）
- 42：越流水 Overflow Water
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（エツリュウスイ）
- 43：公団幹線林道
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→ 大規模林道
（コウダンカンセンリンドウ）
- 44：環境保全の意欲の増進及び環境教育の推進に関する基本的な方針
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→ 環境保全活動・環境教育推進基本方針
（カンキョウホゼンノイヨクノゾウシンオヨビカンキョウキョウイクノスイシンニカンスルキホンテキナホウシン）
- 45：国際農業研究センター
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→ 国際農業研究協議グループ
（コクサイノウギョウケンキュウセンター）
- 46：名古屋議定書 Nagoya Protocol on Access to Genetic Resources and the Fair and Equitable Sharing of Benefits Arisin
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（ナゴヤギテイショ）
- 47：エコカー補助金 government subsidies for eco-friendly vehicles
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（エコカーホジョキン）
- 48：コベネフィット・アプローチ Co-benefits Approach
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（コベネフィットアプローチ）
- 49：生物多様性の主流化 Mainstreaming of biodiversity
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（セイブツタヨウセイノシュリュウカ）
- 50：ビル用水法 Law Concerning the Regulation of Pumping-up of Ground Water for Use in Building ／ Building Water
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（ビルヨウスイホウ）
索引
環境用語集は、環境行政研究会の協力により作成・更新しています。
