新規登録用語
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- 1:国連気候変動枠組条約第8回締約国会議
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→ 気候変動枠組条約第8回締約国会議
(コクレンキコウヘンドウワクグミジョウヤクダイ8カイテイヤクコクカイギ)
- 2:地球温暖化対策推進大綱 Outline for Promotion Effects to Prevent Global Warming
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(チキュウオンダンカタイサクスイシンタイコウ)
- 3:枝打ち Pruning
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(エダウチ)
- 4:これからの環境教育・環境学習-持続可能な社会をめざして-
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→ 中央環境審議会環境教育答申
(コレカラノカンキョウキョウイク・カンキョウガクシュウ ?ジゾクカノウナシャカイヲメザシテ?)
- 5:美しい星50 Cool Earth 50
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(ウツクシイホシゴジュウ)
- 6:大気安定度 Stability of the Atmosphere
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(タイキアンテイド)
- 7:回収年数
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→ エネルギーペイバックタイム
(エネルギーカイシュウネンスウ)
- 8:一般廃棄物 Non-Industrial Waste
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(イッパンハイキブツ)
- 9:フェア・トレード Fair Trade
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(フェアトレード)
- 10:LED Light Emitting Diode
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(エルイーディー)
- 11:異常気象 Unusual Weather
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(イジョウキショウ)
- 12:アジア・アフリカ会議 Conference of African and Asian Nations / Bandung Conference
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(アジアアフリカカイギ)
- 13:フロン券
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(フロンケン)
- 14:エネルギー管理システム Energy Management System
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(エネルギーカンリシステム)
- 15:ホエールウォッチング
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→ ホエール・ウォッチング
(ホエールウォッチング)
- 16:農地集積バンク
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→ 農地バンク
(ノウチシュウセキバンク)
- 17:脱温暖化2050プロジェクト Japan Scenarios and Actions towards Low- Carbon Societies (LCSs)
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(ダツオンダンカ2050プロジェクト)
- 18:千葉時代
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→ チバニアン
(チバジダイ)
- 19:建築用地下水採取規制法
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→ ビル用水法
(ケンチクヨウチカスイサイシュキセイホウ)
- 20:PCB特措法
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→ PCB処理特別措置法
(ピーシービートクソホウ)
- 21:森林生態系保護地域 Forest Ecosystem Reserve
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(シンリンセイタイケイホゴチイキ)
- 22:二酸化炭素の貯留事業に関する法律 Act on Carbon Dioxide Storage Businesses (CCS Business Act)
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(ニサンカタンソノチョリュウジギョウニカンスルホウリツ)
- 23:硫黄酸化物 Sulfur Oxide
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(イオウサンカブツ)
- 24:共通価値の創出
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→ CSV
(キョウツウカチノソウシュツ)
- 25:国際環境教育プログラム International Environmental Education Programme
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(コクサイカンキョウキョウイクプログラム)
- 26:ESG投資 ESG Investing
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(イーエスジートウシ)
- 27:RoHS指令 Directive 2002/95/EC of the European Parliament and of the Council of 27 January 2003 on the restric
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(ローズシレイ)
- 28:熱帯林の減少 Tropical Forests in Decline
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(ネッタイリンノゲンショウ)
- 29:浮表植物
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→ 浮遊植物
(フヒョウショクブツ)
- 30:伝統知 Traditional wisdom
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(デントウチ)
- 31:促進的対話
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→ タラノア対話
(ソクシンテキタイワ)
- 32:環境研
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→ 国立研究開発法人国立環境研究所
(カンキョウケン)
- 33:蘚苔類 Mosses
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(センタイルイ)
- 34:プラスチック・スマート Plastics Smart
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(プラスチックスマート)
- 35:地域資源を活用した農林漁業者等による新事業の創出等及び地域の農林水産物の利用促進に関する法律
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→ 六次産業化法
(チイキシゲンヲカツヨウシタノウリンギョギョウシャトウニヨルシンジギョウノソウシュツトウオヨビチイキノノウリンスイサンブツノリヨウソクシンニカンスルホウリツ)
- 36:環境教育の人材育成・人材認定等事業
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→ 人材認定等事業
(カンキョウキョウイクノジンザイイクセイ・ジンザイニンテイトウジギョウ)
- 37:高次処理
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→ 三次処理
(コウジショリ)
- 38:新・生物多様性国家戦略 National Strategy for the Conservation and Sustainable Use of Biological Diversity (2002 Version)
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(シンセイブツタヨウセイコッカセンリャク)
- 39:産廃税
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→ 産業廃棄物税
(サンパイゼイ)
- 40:特定空港周辺航空機騒音対策特別措置法 Law Relating to Special and Provisional Arrangements for Countermeasures against Aircraft Noise arou
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(トクテイクウコウシュウヘンコウクウキソウオンタイサクトクベツソチホウ)
- 41:営農型太陽光発電
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→ ソーラーシェアリング
(エイノウガタタイヨウコウハツデン)
- 42:生活環境項目 Living Environment Items
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(セイカツカンキョウコウモク)
- 43:土壌溶出量基準
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(ドジョウヨウシュツリョウキジュン)
- 44:旧水質二法 Old Tow Law Concerning Water Quality Control
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(キュウスイシツニホウ)
- 45:自然エネルギー Natural Enenrgy
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(シゼンエネルギー)
- 46:ふるさといきものふれあいの里 Country Nature Villages
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(フルサトイキモノフレアイノサト)
- 47:遺伝子組換え生物
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→ GMO
(イデンシクミカエセイブツ)
- 48:標準物質 reference material
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(ヒョウジュンブッシツ)
- 49:フロン類破壊業者 Fluorocarbon Destruction Operator
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(フロンルイハカイギョウシャ)
- 50:2010年生物多様性目標
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→ 2010年目標
(ニセンジュウネンセイブツタヨウセイモクヒョウ)
索引
環境用語集は、環境行政研究会の協力により作成・更新しています。