三菱日立パワーシステムズ、フィリピン初の超臨界圧石炭だき発電所の設備を受注

【エネルギー その他(エネルギー)】 【掲載日】2015.12.15 【情報源】企業／2015.12.09 発表

　三菱重工業と日立製作所の火力発電システム事業を統合した三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は、フィリピンで初めての超臨界圧石炭だき火力発電所向けの発電設備を受注した。EPC（設計・調達・建設）を担当する韓国建設大手の大林産業と、三菱商事を通じてボイラー、蒸気タービン、発電機を供給する。超臨界圧は発電効率を高められる。
　首都マニラの東約100kmのケソン州マウバンに設ける出力50万kWの「サン・ブエナヴェントゥーラ超臨界圧石炭だき火力発電所」向けで、2019年6月の運転開始を予定している。タイの発電会社、EGCOとフィリピンの同、MGENの特別目的会社が、既存発電所の敷地内に建設する。EGCOには三菱商事と東京電力が12.286％ずつ出資している。
　運転開始後は発電電力全量をフィリピン配電最大手のメラルコに売電する。MGENはメラルコの発電子会社だ。MHPSはさまざまな炭種を燃料にできるボイラーを設計・生産する技術を持ち、低環境負荷型バーナーや高性能ミル（微粉炭機）で効率を高め、CO2やNOx（窒素酸化物）の排出量を抑える。燃料にはインドネシアから輸入する石炭を使う。
　超臨界圧は水の臨界点を大きく上回る超高温・超高圧の蒸気でタービンを稼働させて発電効率を向上させる仕組みで、発電効率が高く燃料消費量を抑えられる上、CO2排出量が低減できる。MHPSは石炭火力発電設備の需要増が見込まれるフィリピンをはじめとした東南アジアや、東欧、中南米、アフリカなどで自社技術をアピールして積極的な営業を行う。【三菱日立パワーシステムズ(株)】