東芝、水素に関する取り組みを強化、グループの技術融合、府中事業所に開発センター

【エネルギー 燃料電池】 【掲載日】2015.04.08 【情報源】企業／2015.04.06 発表

　東芝は、水素に関する取り組みを強化する。グループが保有する再生可能エネルギーによる発電システム、水電解装置、燃料電池など関連技術を融合した水素ソリューションの開発と実証を進める。取り組みの一環で4月6日に府中事業所（東京都府中市）に水素エネルギー開発センターを開所した。ニーズを把握するための展示スペースにも活用する。
　東芝は2015年度以降、再生可能エネルギーから水素を生成して再び電力に利用する「地産地消型」のエネルギー供給システムを実用化し、離島・遠隔地など発電コストが高い地域の電力コスト抑制と安定供給を図る。さらに2025年をめどに海外の大規模風力発電などで安価に生成した水素を日本に運び、水素ガスタービン発電所で発電する計画も立てた。
　水素サプライチェーン（供給網）を構築して大電力網を整備することで、CO2を排出しない大量の電力が安定的に貯蔵・供給できるようになる。太陽光や風力など不安定な自然エネルギーを水素に変換すると大容量、長期間の貯蔵と輸送が可能になる。燃料電池を含む水素関連の機器・インフラ産業の市場規模は、2030年に40兆円になると見込まれている。
　水素エネルギー開発センターは900m2の建築面積があり、太陽光発電システム、水素タンク、エネルギー制御システムなどを備える。水と電気から高効率に水素を生成する新開発の固体酸化物形電解装置を設置し、太陽光発電や燃料電池など他の機器と組み合わせて実用化を検証する。東芝グループは水素関連事業で2020年度に1000億円の売り上げを目指す。【（株）東芝】