日本人のライフスタイルに関する世論調査　結果公表

【環境一般 調査/研究】 【掲載日】2013.11.15 【情報源】国立環境研究所／2013.11.14 発表

　国立環境研究所は、平成25年2月に全国3000名の成人男女を対象に実施した、日本人のライフスタイルについての世論調査の結果を取りまとめ、11月14日公表した。
　調査は、平成25年2月9日から24日にかけて行われ、有効回収数1,121票（37.4%）であった。公表された結果概要では、マスメディアに登場するジャーナリストなどが大学や研究機関の研究者よりも情報源として信頼されていること、最近の気候について9割の回答者が「変わってきている」と感じていること、環境悪化もしくは東日本大震災の将来世代への影響についていずれも9割以上の回答者が影響があると考えていること、2割近くの回答者が「いまだに放射能汚染の可能性から産地を選んだ食品の購買を行っていること」等が判明したとしている。
　国立環境研究所では、この調査結果から、東日本大震災後にもたらされた省エネルギーや、放射能汚染など、自己を取り巻く環境の変化に人々は比較的前向きに取り組んでいる様子がみらるが、インターネットの普及が進んでいるとは言え、人々は主に新聞テレビなどのマスメディアから情報を得ていことから、東日本大震災後の、変化への対応について、様々な施策や放射能に関する知識などの周知にマスメディアの役割はますます重要になっているとの見解を示している。【国立環境研究所】