東京エレクトロンなど、次世代リチウムイオンキャバシターの技術研究組合を設立

エコビジネス】 【掲載日】2010.09.10 【情報源】企業／2010.09.07 発表

　東京エレクトロン、JSR、イビデンの3社は、技術開発を目的にした団体「次世代LIC（リチウムイオンキャパシター）総合技術研究組合」を設立した。各社が得意とする技術を持ち寄り、今後エネルギーの有効活用で重要となる蓄電装置、LICの次世代型を開発。適用範囲を拡大して成長が見込まれる環境・エネルギー分野で事業強化を図る。

　LCIは、負極にリチウムイオン電池と同じ材料を使った蓄電装置。蓄電装置はリチウムイオン電池（LIB）が知られているが、LICは瞬時に大電力を蓄積・放出できることが特長。エネルギー回生用途に向くとされる。産業機械への供給電圧を一定に保って誤動作や故障を防ぐ瞬時電圧低下補償装置などに利用されている。

　同組合の幹事会社はJSRで、理事長はJSRから、副理事長は東京エレクトロンから就任。2012年度まで約7億円の予算で活動し、従来にないセル構造や、新しい材料を使った組み立て技術を確立し、エネルギー密度が現在の約5倍となるコンパクトな製品を開発する。JSRは、高エネルギー密度化のための材料および材料評価技術や、セル・モジュールの設計および設計評価技術、東京エレクトロンは、生産コスト削減のための製造装置システム、イビデンは、高エネルギー密度化のためのパッケージおよびセル実装技術を、それぞれ担当する。

　LCIはLIBと併用できることから、自動車、太陽光発電、風力発電など幅広い分野への展開が可能。3社は次世代型のLCIが環境・エネルギー部門の事業拡大の鍵になると判断し、同組合を組織し、共同で開発することにした。同組合の活動は、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「次世代戦略技術実用化開発助成事業」での採択が決まっている。