国際エネルギー機関（IEA）、エネルギー効率の向上は燃料節約や温室効果ガス排出削減以外の利益にもつながると指摘

　国際エネルギー機関（IEA）は、エネルギー効率の向上が化石燃料の使用や温室効果ガスの排出を削減するだけでなく、個人レベルから社会レベルに至るまでさまざまな利益につながると指摘した。IEAはこの利益を、1）雇用の創出や生産量の増加あるいは健康や福祉の向上など経済全体への影響、2）工業生産性の向上、3）エネルギー事業者のインフラおよび運営コストの削減、4）建物等の資産価値の上昇、5）公的支出の削減、の5つに分類している。エネルギー効率投資のさまざまな雇用効果が、各種研究から示されており、これには直接的な雇用の増加だけでなく、経済活動全体が強化されることで生まれる雇用もあるという。また、節約されたエネルギーが他で費やされてしまう「リバウンド効果」について、個人の健康・福祉の向上につながるなど社会にとってはプラスになる場合もあるとし、エネルギー効率の真の効果を理解するには、燃料節約の面だけでなく、さまざまな分野における影響を総合的に評価する必要があるとしている。この内容は、機関誌「IEA Energy」にも掲載された。【国際エネルギー機関】

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プレスリリース

http://www.iea.org/newsroomandevents/news/2013/september/name,42943,en.html