UNEPなど　2050年までに自動車の燃費50％アップは可能

【大気環境 交通問題】 【掲載日】2009.03.11 【情報源】国連／2009.03.04 発表

　UNEP、国際エネルギー機関（IEA)、国際交通フォーラム（ITF)等で構成する「グローバル燃費イニシアティブ（GFEI)」は、3月4日、世界的に、自動車の1km走行当たりの燃料消費量を2050年までに半減する道筋を示す報告書を公表した。
　世界全体の自動車交通量は、2050年までに3倍に増加する見込みで、増加の80％は途上国によるものだという。報告書では、毎年、60億バレルの石油、あるいは2ギガトンのCO2（EUの年間排出量の2分の1に相当）を、世界的なプログラムを通して削減できるようにする方法を提示。こうした改善は、先進国と同様、途上国でも可能で、費用対効果の高い既存の燃費改善技術で達成できるとしている。
　新車の効率を2020年までに30％、2030年までに50％引き上げ、世界全体の自動車の効率を2050年までに50％引き上げるためには、主に、エンジンやドライブシステムの改良、自動車重量の軽減、空気力学の改善のための技術が必要になる。電気自動車やプラグインハイブリッド、水素燃料電池車といった先端技術も、中期的には利用できるようになる見込みだが、燃費の50％アップであれば、ここまでの先端技術は必要ではないという。また、技術的な対応に加え、既存の自動車については、タイヤの交換やエコドライブ、都市での交通管理の改善を促すプログラム、さらに中古車の燃費改善を促す規制やインセンティブなども重要になる。
　GFEIでは、ジュネーブで開催中のモーターショーを皮切りに、各国政府や自動車業界、その他の関係者と協力して、目標を達成していきたいとしている。【ＵＮＥＰ】