一般財団法人環境イノベーション情報機構
16年7・8月のマリンレジャー事故件数を公表
【自然環境 自然とのふれあい】 【掲載日】2004.09.06 【情報源】海上保安庁/2004.09.03 発表
海上保安庁は平成16年7・8月にプレジャーボートや遊漁船で海難事故にあった船舶隻数が347隻(15年比37隻増)、これに伴う死亡・行方不明者数が11人(15年比2人増)にのぼり、プレジャーボート・遊漁船で海難によらない人身事故者数が33人(15年比べ16人減)、これに伴う死亡・行方不明者数が3人(15年比9人減)にのぼったと16年9月3日に発表した。このほか釣りや海水浴、サーフィンなど、マリンレジャーに伴う事故にあった人も411人(15年比89人増)おり、うち死亡・行方不明者は153人(15年比42人増)だった。
同庁によれば、プレジャーボート・遊漁船での海難の主な原因は、台風などの不可抗力(約23%)もあるが、周囲に対する運航中の見張り不足(約14%)や不適切操船(約11%)など、人為的要因に起因するものが約60%を占めていた。
また、マリンレジャーに伴う海浜事故でも、事故原因は遊泳中の自己過失(約20%)、気象・海象不注意(約14%)、知識・技能不足(約14%)、釣り中の自己過失(約4%)など、安易な判断や基本的な知識・技能の欠如が目立ったという。
なお海上保安庁は7・8月の間、巡視船艇延べ453隻、航空機延べ132機、特殊救難隊員延べ51人、機動救難士延べ34人を出動させ、海難船舶132隻、海難に伴う事故者やマリンレジャー事故者を438人救助。海難船舶に対する救助された船舶の割合は約95%、マリンレジャー事故者に対する救助された人数の割合は約59%だった。【海上保安庁】