一般財団法人環境イノベーション情報機構
炭化水素冷媒、二酸化炭素冷媒による加熱冷却技術の技術動向を分析
【環境一般 調査/研究】 【掲載日】2003.05.15 【情報源】特許庁/2003.05.15 発表
特許庁は平成15年5月15日、平成14年度の特許出願技術動向調査のうち、「自然冷媒を用いた加熱冷却」、「先進的な安全自動車」、「次世代工作機械」についての調査結果を公表した。この調査は同庁が企業や研究機関における技術開発・研究開発活動、効果的な特許戦略の構築を支援する目的で実施しているもので、14年度は政府の「科学技術基本計画」で重点分野と定められた(1)ライフサイエンス、(2)情報通信、(3)環境、(4)ナノテクノロジー・材料−−の重点分野4分野に、(5)エネルギー、(6)製造技術、(7)社会基盤、(8)フロンティア−−を加えた重点8分野を中心に14テーマを選定。技術動向を分析した。
このうち環境分野では、(1)自然冷媒を用いた加熱冷却のほか、(2)固体廃棄物・汚染土壌の処理技術、(3)自動車と環境、(4)環境計測・分析技術、(5)特許から見た容器包装分野の環境技術の現状と今後の課題−−などが分析されており、「自然冷媒を用いた加熱冷却」以外は15年4月24日までに分析結果が公表されていた。
今回公表された「自然冷媒を用いた加熱冷却」についての分析では地球温暖化防止に向け、1991年から2000年までの間に、フロン類より温室効果が低い炭化水素冷媒の出願件数が10倍、二酸化炭素冷媒の出願件数が150倍と大幅に増加していることを指摘。炭化水素冷媒冷蔵庫の発売は欧州が先行したが、二酸化炭素冷媒についての技術は日本が先行しているという状況を報告するともに、日米欧ともルームエアコンについての技術開発が進んでおらず、今後、この分野の技術開発が重要であることなどが提言されている。【特許庁】