異常気象分析検討会を設置　迅速な発生要因分析公表に向け

【地球環境 地球温暖化】 【掲載日】2007.06.13 【情報源】気象庁／2007.06.12 発表

　気象庁は２００７年６月１２日、新たに設置した「異常気象分析検討会（会長：木本昌秀・東京大学気候システム研究センター教授）」の第１回検討会を開催した。
　この検討会は０４年の猛暑、０６年の豪雪、０７年の暖冬など、大気大循環の異常により、比較的長期にわたって持続する異常気象が発生した場合に、最新の知見に基づく要因分析情報を迅速に発表することを目的に設置されたもの。
　検討対象は約２週間持続する異常気象だが、台風・集中豪雨・突風などの短期間・短時間の異常現象についても、必要に応じて、大気大循環の変動や地球温暖化との関連性に焦点をあてながら検討を行う予定。
　第１回検討会では、今後の検討の進め方や、０７年の記録的暖冬を例にとった意見交換が行われ、検討の進め方については、異常気象発生時に気象庁と委員が資料をウエッブ上などに共有し、オンラインで事前に検討した上で検討会としての意見をまとめること（注１）、気象庁が検討会の分析結果と各種データを総合分析した上で、異常気象の発生要因に関する同庁の見解をすみやかに公表することが確認された。
また、０７年の記録的暖冬を例にとった意見交換では、北極振動やエルニーニョ現象が影響したとする気象庁の要因見解（０７年３月１日発表）に対し、（１）気象庁の要因見解はおおむね妥当だが、熱帯域の海面水温分布や成層圏循環の影響、北極振動励起メカニズムなど、より多角的に要因を検討する必要がある、（２）要因分析のための数値シミュレーションの実施など、分析ツールの高度化が必要である−−など委員からの指摘が行われた。【気象庁】

（注１）事前検討後に、気象庁で検討会を開催するか、オンライン上で検討会を開催する方法が提案された。