「黄砂実態解明調査」中間報告書まとまる　０２年〜０５年度の調査結果を考察

【大気環境 大気汚染】 【掲載日】2007.04.19 【情報源】環境省／2007.04.19 発表

環境省は２００２年度から０５年度までに実施された「黄砂実態解明調査」の結果を対象とした中間報告書を０７年４月１９日までにまとめた。
　この調査は、日本に飛来する黄砂の物理的・化学的性質を解明することを目的として、０２年度から毎年実施されているもの。
　例年、日本に黄砂が飛来する２月中旬から６月頃までの間、国内複数地点で一斉にエアロゾル（微粒子状物質）を捕集し、黄砂飛来量の把握、捕集したエアロゾルの粒径分布（物理的性質）・成分（化学的性質）などの分析を行っている。
　調査場所は、国設札幌大気環境測定所（札幌市）、国設新潟巻酸性雨測定所（新潟市）、立山測定所（富山市）、石川県保健環境センター（石川県金沢市）、国設犬山酸性雨測定所（愛知県犬山市）、国設松江大気環境測定所（島根県松江市）、福岡県保健環境研究所（福岡県太宰府市）、式見ダム酸性雨測定所（長崎市）、国立環境研究所（茨城県つくば市）の９か所。　
　中間報告書は、（１）東日本より西日本、太平洋側より日本海側の浮遊粉じん濃度が高くなる傾向があること、（２）捕集した浮遊粉じんの成分から抽出された因子のうち、鉱物粒子由来因子は黄砂飛来時に濃度が高く、弱い黄砂時、非黄砂時（注１）になるに従って低くなる傾向がある一方、燃焼由来因子、海塩由来因子の濃度は、黄砂の有
無による差異があまりないこと、（３）黄砂の粒径はおおむね４マイクロメートル付近にピークがあること−−を報告。
　また、０２年度から０５年度までは大規模な黄砂が飛来しなかったことから、今後も調査を継続し、さまざまな形態の黄砂を捕集する必要があること、中国や韓国などとの共同研究を進め、黄砂の飛来ルートや黄砂と大気汚染物質との関係をより詳細に検討すべきこと−−を今後の課題として指摘している。
　環境省は、大規模な黄砂が飛来した０６年、０７年の調査結果を検討した上で、０８年度をめどにこの「黄砂実態解明調査」の最終報告書をまとめるとしている。【環境省】

（注１）「弱い黄砂時」とは、気象庁黄砂観測情報では黄砂とされていないが、粒子状物質の垂直分布をリアルタイムで観測するライダー装置では黄砂が観測されている場合。「非黄砂時」は気象庁黄砂観測情報、ライダー装置とも黄砂を認めていない場合。