シリーズ・もっと身近に！　生物多様性（第3回）『食卓から見る生物多様性』

偏る作物

　近頃、“食の安全”や関税の問題など食に関わる貿易の体制をはじめ、食肉や農作物の輸入品に関する話題が新聞誌面を賑わせています。昔から貿易や交流はありましたが、現在は政治経済的な条件の変化や輸出入・運送手段などの発達に伴って、どこにいても同じようなものが食べられる生活へと変化してきました。それ自体は、喜ばしいことであり、生活を豊かにし、食卓を多彩にしてきました。
　ただ効率性を最重要視した結果、大量生産できる品種の単一栽培（モノカルチャー）が急速に浸透してきました。これに、土地所有の偏在、植民地主義や歴史的な経緯など複雑な要素も加わってきた結果、地域の特性が失われ、世界各地で栽培される農作物の種類が激減してきているという事実につながってきました。
　世界の人々は、小麦・米・トウモロコシの3品目によって植物性栄養分（カロリーベース）の半分ほどを摂取していると試算されます。これにジャガイモ・大麦を加えた5品目になると、実に8割をまかなっている計算になります。
　人類が農業を始めて以来、実に7,000種以上の作物を栽培してきましたが、現在では15種の植物と8種の動物によって、たんぱく質やエネルギーの約9割を摂取するようになっています。さらに、栽培される品種も大量生産に適したものへと大きく偏っており、過去100年の間に栽培されていた品種の9割ほどが失われ、動物の品種も毎年5％の率で失われています【1】。
　こうした状況に対しては、食料の安全保障や、地域固有の品種の保存という観点からも批判的に見られています。
　また、エタノールなどバイオ燃料の原料としての農作物利用が注目を集めるようになって、農業の目的が必ずしも食料生産だけではなくなってきた現実を突き付けています。農業が及ぼす環境や社会への影響が注目を集めています。

高騰する食料品価格

ハチ：農作物の受粉に重要な役割を果たしている

　北米では食料品を含めた物価の上昇が、最近の話題になっています。原料のバイオエタノール生産への転用、石油などのエネルギーや人件費の高騰などが要因として挙げられる他、「ハチが犯人だ！」という主張も登場しています。北米大陸では昨秋、ハチの大量死が起こるなど、突然、ハチが見られなくなりました。これが原因で、ハチに受粉を依存する作物の値段が上昇しているという主張です。
　カナダの著名な投資家、ドン・コックス氏（Don Coxe）は「物価の上昇の一部はハチに起因する」【2】。とし、受粉をミツバチに依存する農作物の価値が、総額で150億ドル（約1兆7000億円）との試算を引用しています。

　 　発展途上国では、地域にいたハチなどの昆虫が消えてしまったために、人手によって受粉作業をしなくてはならなくなった農園が現実に出てきています。経済的な影響も小さくはありません。

社会的な影響

ケニアの茶園の様子 （C）Franz Dejon

　多くの地域社会で、農業は単なる経済的活動ではありません。農業によって、地域の文化、健康、食料、燃料や教育などの根幹が形成されています。インド西ガーツ山地では、茶園のプランテーションが隔離された地域社会に安定をもたらしています【3】。茶園は雇用の確保や収入源となるだけでなく、住居、教育、厚生など生活のセーフティネットにも関わってくる存在です。伝統的に続いてきた茶園が閉鎖すると、地域社会は経済的な打撃を受け、結果として失業した住民が森林など周辺の生物資源を収奪的に損なってしまったという事例も報告されています。農業をバランスよく維持していくことが、生物多様性を保全していく上で重要な条件となっている例です。
　農業が作物の価格や経済状況に左右されるのは自然なことですが、急激な変化は地域社会と周辺の生物多様性に大きな影響を及ぼす可能性があります。特に、隔離された辺境の地にある農村社会においては尚更です。

淡水への影響

物理・経済的な要因によって水不足となっている地域図

　農業は多くの水を必要とします。『Comprehensive Assessment of Water Management in Agriculture（農業における水管理に関する包括的評価）』という最新の科学書によると【4】、河川、湖、地下水などから水を引いてくる淡水量は、全世界の総量で3,800立方キロメートルと推定され、そのうちの実に7割に当たる2,700立方キロメートルが灌漑に使用されています。残りのうち2割が産業用、1割が生活用水として使われています。産業用水の内訳では、水力発電、間接的には農業に関連した使用が増加しています。
　同記事には、成人一人に必要な食料を生産するために、約3,000リットルの水が気化しているという試算が紹介されています。飲料用に必要なのは、2〜5リットルに過ぎません。世界の食文化が、肉や魚、商業用穀物をもっと食べるようになると、さらに水の使用量は増えます。
　世界の65億人の食料を生産するのに、深さ10メートル、幅100メートルのプールにすると、地球を180周（＝710万キロメートル）分もが必要とされます。
　また、排水によって農地から水や栄養分を流出し、窒素の循環に大きな影響を与えます。特に、肥料や殺虫剤を使用した田畑からは、周辺の地域を含めた幅広い生態系に大きな影響を及ぼします。
　ミレニアム・エコシステム・アセスメント（MA）によれば、両生類をはじめとする淡水の生態系における生物多様性の減少が深刻な問題となっています。トンボ、ペリカン、ワニ、ゾウの中には淡水に依存する生物種が多くいます。生態系サービスの維持には、種の多様性、あるいはその機能である、捕食−被食、受粉、分解などの要素が重要となります。
　生態系サービスの維持は、生態系に依存した生活を送っている貧困層の人々にとってはまさに死活問題です。サブサハラ（アフリカ大陸のサハラ砂漠以南の地域）の乾燥地帯など、水の枯渇、水質の低下、生態系サービスの低下が深刻化し、貧困にも影響を及ぼすのはこのためです。生活にも農業にも不可欠であるが故に、世界各地で水を巡る争いも絶えません。また農村の研究では、水の配分について知ることはその地域を理解する上で重要なテーマです。
　一方で、すべての地域で水の絶対量が物理的に不足しているわけではありません。適切な設備投資がされず、人手が足りないために水不足に悩む地域もあります。いわば経済的要因による水不足といえます。下の図は、物理的に水が不足している地域（オレンジ色の領域）、物理的な水不足の発生に向かっている地域（肌色の領域）、経済的な要因による水不足の地域（紫色の領域）、ほぼ問題のない地域（薄青色の領域）、データがない地域（灰色の領域）を示しています。

　今後の人口増に伴う食料の需要増、食生活の変化などから、世界的に水の問題が深刻化する可能性もあり、生態系や生物多様性の維持に配慮した形で、投資や集約的な農業が営まれる必要性が予測されています。

地域固有の品種の保存：二種の形態

　農作物の地域固有の種などを遺伝子や種のレベルで保全する方法には、大きく分けて二種類あります。畑や水田など野生の生息地の中での保全を図る場合（生息域内保全、in-situ conservation）と、博物館や実験施設など本来の生息域ではない場所に移設して人工的に飼育・繁殖することで保全しようとするもの（生息域外保全、ex-situ conservation）とがあります。後者にはジーンバンクなどの手法も含まれ、研究や商業目的のために遺伝子資源が保全されます。北欧やアフリカでは、こうした遺伝子資源を地域的に共有する試みも行なわれています。
　生物多様性条約では、生息域内保全を優先するとあるように、地域に暮らす人々の文化を含めて、生息域の環境そのものを保全することで野生状態での保全を重視しています。
　農業を営む人たちの自発的な努力や意識の改革も必要となります。商業品種に対した、栄養や発育の面で遜色がない伝統種でも、農民が「劣っている」と思い込んでいるケースも報告されています【5】。また、地域固有の伝統種を栽培しても売る市場へのアクセスがないため換金できなかったり、政府の政策に沿わないために耕作自体が放棄されてしまうなど、さまざまな障害があります【6】。生息地での保全には多くの労力や費用がかかることも事実です。

遺伝子資源をめぐる南北の歴史

　生物多様性条約の第3の目的である「遺伝子資源へのアクセスと利益配分」に関わるテーマの領域では、現在、二カ国間で遺伝子資源のやり取りをする場合についての国際的制度に関する議論が行なわれています【7】。
　国連食糧農業機関（FAO）では、食料・農業分野における一部の植物遺伝資源の国際的な取扱いを定めた国際条約（食料農業植物遺伝資源条約(ITPGR)）が2004年6月に発効しています。歴史上脈々と様々な品種を改良し、工夫の努力をしてきた農民の功績を認め、その権利を保障していくことに関しても同条約で議論されています。

農業における生物の多様性とは？

　農業に関わる生物多様性の問題は、原生の森林や海洋、湖沼などにおける生物多様性に問題に較べて、人工的に管理されている空間であるという点で大きな違いがあります。経済や文化の違いや推移など人間社会の状況によって、活動が大きく左右されるという点も特徴的です。山や海にも人工林の造成や養殖などの形態がありますが、農業による植生管理は面積や規模の面からずば抜けた影響があります。

　農業は生態系サービスの一形態として社会、特に地域社会に多くの恩恵をもたらし、土壌の保全、水の循環などにも一役買っています。農業を営む人たちが代々行なってきた地域における品種改良や種の選別と維持は、農業の中での生物多様性を維持してきました。歴史的には農業は、必ずしもモノカルチャーに同一視されるものではなく、生物多様性と両立し得るものでした。

　生物多様性条約締約国会議第5回会合の決議V/5の附属書では、「農業の生物多様性」の範囲について、以下のように記述しています。

　農業の生物多様性は幅広い用語であり、農業に関連する生態系を構成し、食料や農業に関わる生物的な多様性な要素を含む。遺伝子、種、生態系という三つのレベルにおける動物、植物、微生物の変異や変種を示し、農業に関連する生態系の重要な機能、構成、プロセスを支えるのに必要となってくる。

　条約の中では、政府や関係団体が生物資源の保全やその持続可能な利用など、条約の目的に沿った行動を円滑に取れるように、政策や活動のリストとして作業計画というものを用意しています。その作業計画では、農業による生物多様性に関わる生態系サービスの要素として、栄養物の循環や有機物の分解、害虫と病気の制御、受粉、地域の野生動物の維持と向上、水循環、侵食の制御、気候の制御や炭素の貯蔵が挙げられています（決議V/5 附属書）。

　一方、ミレニアム・エコシステム・アセスメントでは、「生物多様性と耕作システム」という形で、様々な次元が提示されています。

【表2】生物多様性と耕作システム

　表から読み取れるのは、生物多様性は農業や耕作システムの中でも培われており（食料農業植物遺伝資源の定義）、また生物多様性は耕作システムを支え（関連する定義）、農地や耕作システムは農業の生物多様性の食糧生産の機能的な側面だけではなく、さまざまな次元で相互に影響を及ぼしているということです。
　生物多様性と農業、あるいは耕作システムの関係性は、多層的でなかなか一言で言い表せないことを、条約の文章もMAも示しています。文脈やスケールによって、遺伝子の多様性なのか、生態系のなかでの役割なのか、異なる見方が可能となります。

終わりに

　先進国、発展途上国を問わず、生物多様性が農業の重要な土台であり、また逆に農業も生物多様性に重要な影響を及ぼします。農業と生物多様性の関係は、栄養や経済の領域から、文化や生活まで幅広く関わってきます。また、農地内だけではなく、水や物質の循環を通じて周辺の生態系全体が複雑に作用してきます。逆に、森林や淡水の生態系を保全し、持続的に利用するには、農業を抜きにして語ることはできません。結果として、農業の生物多様性を保全し、持続可能な形で利用していくためには、農業に関係する団体や産業だけではなく、地域社会、水の利用、商業、貿易に関わる団体、法律や特許などの観点も取り入れていく必要性があります。
　食べ物や食生活について関心を持つことで健全な食生活の実現や食文化の継承をめざす「食育」の活動に、日本国内でも注目が集まります。食卓からはじまり、食や農業と生物多様性との接点について意識し、考えるように発展し、広めていくのも、国際生物多様性デーにおける「農業と生物多様性」における展開の鍵となるかもしれません。食と生態系や水の利用などへと興味を広げていくことが期待されます。