従来からは大気中に漂う粒径10μm（1μm=0.001mm）以下の粒子を浮遊粒子状物質と定義して環境基準を定め対策を進めてきているが、そのなかで粒径2.5μm以下の小さなものを微小粒子状物質と呼んでいる。

発生由来でみるとディーゼルエンジン、工場・事業場での燃料の燃焼などからの一次粒子（粒子の形で大気中に排出されたもの）と、ガス状で排出されたものが大気中で反応生成してできた硫酸塩、硝酸塩、揮発性有機化合物から生成した有機炭素粒子などの二次粒子がある。

微小粒子状物質は粒径がより小さくなることから、肺の奥深くまで入りやすく健康への影響も大きいと考えられている。具体的には、ぜん息、気管支炎あるいはせき、ぜん鳴などの症状や動悸、呼吸数の増加、不整脈、心臓発作などの症状の原因とされている。また、ディーセル排気微粒子もこの中に含まれることから、発がん性も懸念されることとなる。

アメリカでは1997年7月に、主として呼吸器系疾患についての人への健康影響に着目して大気環境基準を定めている。その値は、年平均15μg/m³、24時間平均65μg/m³となっている。